理事長 栗原 英治 写真

「頼れるのは順心病院しかない」。地域の皆様のそんな期待に応えていく。

医療社団法人順心会 順心病院

理事長
栗原 英治

  • 1978年 
    東京大学薬学部卒業、神戸大学医学部入学
  • 1994年 
    神戸大学医学部大学院卒業、神戸大学医学部付属病院に入職
  • 1996年 
    順心病院へ赴任
  • 2001年 
    順心病院院長就任
  • 2005年 
    医療社団法人 順心会理事長就任

脳疾患の救急患者を24時間365日断らない

脳疾患の救急患者を24時間365日断らない

 脳神経外科の専門医として経験を積んだ後、1996年に当院に赴任。以来、「24時間365日、断らない」ことを方針に掲げ、積極的に脳卒中の救急患者を受け入れる体制確保に努めてきました。
 2012年の新病院の完成以降は『脳卒中センター』を開設、脳神経外科手術と脳血管内治療を一つの部屋で行える「ハイブリッド手術室」の設置や、看護師を含めたスタッフの体制強化に着手。そして現在は脳神経外科医と救急専門医を常に待機させることで、1年間の救急受け入れ件数が約3600件、脳神経外科手術は年間800件以上を手がけるようになりました。私自身も週3回ほど手術現場に立会い、年間約100件の脳動脈瘤開頭術のほぼ全てを執刀しています。
 また新病院完成時に『消化器センター』も新設。循環器系にも力を注ぐことで、総合的に対応できる体制を確立し、一人の患者様をそれぞれの専門家が協力し合えるチーム医療の整備を着々と進めています。
 それと同時進行で、近隣の病院と共に地域医療の整備にも取り組み、各病院の持つ専門性を活かして、それぞれが「24時間断らない」ために取り組み、この10年ほどでその整備も進んできました。今後も地域における脳疾患治療の要として、そして地域の皆様の「頼れるのは、順心病院しかない」というご期待に沿うためにも、急性期から在宅期に至るまで、地域の方々の命と健康を守る一端を担っていきたいと思います。

経験豊富な医師が最新かつ高度な医療を提供

1.脳卒中センター
 脳神経外科・リハビリテーション科の各科医師を中心に、看護スタッフ、薬剤師、PT・ST・OT、放射線技師などによる医療チームを編成。
 頭部CT、MRI・MRA、脳血管撮影、頸部エコー、心エコー、等最新の機器を整備し、脳卒中診断に必要な画像検査を迅速に実施。
 「脳梗塞に対しては、血栓溶解療法、カテーテル治療、他の薬物治療など、病状に応じた最善の治療を選択。脳出血、クモ膜下出血などに対しては、開頭手術やカテーテル治療などの適応を検討し、夜間休日を問わず治療を開始します。また手術台と心・脳血管X線撮影装置を組み合わせたハイブリッド手術室を完備。さらに放射線治療装置『サイバーナイフ』を導入、12月中旬より主に脳腫瘍患者を対象として本格稼動します。」

2.消化器センター
 消化器外科医・内科医を中心とし、看護スタッフ、臨床検査技師、放射線技師などによる医療チームを編成。
 胃内視鏡検査、大腸内視鏡検査・ポリープ切除、吐下血止血術、潰瘍性大腸炎・クローン病に対するレミケード療法、大腸肛門疾患(脱出を伴う内痔核に対するジオン注、直腸脱手術)など、高度な医療サービスを提供。
 「2012年に消化器治療において多数実績のある橋本氏を招き、センターを設立。新機種の内視鏡システムを導入し、より安全安楽な内視鏡検査を実施できる環境を整備しています。」

3.救急センター
 外科系担当医2名、内科系担当医・脳外科担当医各1名の救急専門医4名で構成、常勤の脳外科専門医5名と連携した救急治療を行っている。
 「脳神経外科中心の病院とあって、脳神経に関する症状を疑っての救急外来が中心。2013年の1年間で救急外来を受診した症例は9149例で、内救急車で搬送されたのは3979例でした。症状が脳神経の症状と似た症状の疾患が多数あるため、救急科ではその鑑別が重要な役割となっています。」

当法人で、地域完結型の医療の確立を目指す

当法人で、地域完結型の医療の確立を目指す

 当法人では、脳神経外科と消化器内科・外科を中心とした当院の他に、「救急医療に対応できる地域医療センター」という基本方針のもと運営する「順心淡路病院」、回復期のリハビリテーションを専門に行う「順心リハビリテーション病院」を運営しています。
 この3院・1000床で、将来的には地域完結型の医療体制を確保したいと思っています。
 それに向け、二次救急の更なる充実は必要不可欠。その取り組みの一つが、県内2台目となる放射線治療装置『サイバーナイフ』の導入です。この装置は2015年9月完成の「サイバーナイフセンター」に設置し、当面は月20件の頭と首のがん治療を行っていく予定です。
 このように、最新設備を積極的に導入したり、また組織として充実した医療サービスに向け、新たなセンターの設立や診療科目の増設も計画する予定です。今後入職される方にも、その立ち上げや体制作りの際に、先頭に立ってもらいたいと思います。

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※2015年9月時点の情報です。最新の情報とは異なる場合がございますので、予めご了承ください。

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