回答者の属性は81%が男性、19%が女性である。一般病院勤務医（約60%）が多く、年齢層は30代前半～50代前半までが約80%を占める（上グラフ参照）。

「現在の年収」は1000万～1500万円未満が32.1%と最多。次いで、1500万～2000万円未満が25.5%、2000万円以上が21.7%だった。
クロス集計をすると、ほぼ年齢が上がる順に年収も多くなっており、「1500万～2000万円未満」（198人）、「2000万円以上」（168人）の約80%が40代以上だ。一方、「500万～1000万円未満」と回答した121人の50%以上を30代（前半・後半合わせて）が占めた。

「年収の満足度」は、「やや満足」が38.3%、「やや不満足」が29.7%と割れた。年齢別に見ると、若い回答者ほど「やや不満足」「不満足」が多かった。また、年収1500万円以上は、「やや満足」「満足」が多かった。
FPの藤川太氏はこう分析する。 「若い医師は勉強のためにお金や時間を投資しますが、一般会社員より年収が低い場合もあり、不満足に感じられるのでしょう。年収に関しては、1500万円が医師の平均ラインと言えます。それ以上であれば、やはり満足度は高いでしょう」
勤務先の施設形態による違いも見られた。「不満足」と答えた126人のうち、大学病院勤務医は26.2%と多かった。大学病院勤務医が収入に不満を抱えていることが読み取れる。

「もっとも支出のかさむ費用」（複数回答）は、「生活費」と回答した医師が44.4%、「子どもの教育費」は36.8%、「住宅ローン」は32.8%となっていた。 「医師の子どもは医師を目指すことが多く、教育費の負担が重くなる話はよく聞きます。年収が2000万円でも、子どもが2人以上いて医学部に行かせるのは厳しい。また、バブル期に高級な住宅を購入し、今も多額のローンが残っているという話も珍しくありません」

世代別の差異も色濃く見られた。30代は「仕事・勉強」が多く、40代は「子どもの教育費」「開業資金ローン」が多数を占めた。「私が相談を受けた中でも、30代までの医師は学会の旅費や医学書など、勉強にかける費用が多く見られました。他の職種ではない傾向です。40代で教育資金が多いのは、晩婚晩産化の影響が考えられます。若いうちは忙しいため、晩婚になる医師も少なくなく、40代の頃に子どもが小学生というケースはよくあります」

「家計の管理」も世代差が見受けられた。20代～30代は「自分で」と回答する割合が比較的高く、40代以降は「配偶者」が多い。今回の回答者のうち、配偶者が「いる」と答えた医師は83.4%。そのうち、配偶者の仕事は「フルタイム」23.5%、「パートタイム」15.6%、「なし」44.3%だった。回答者の81%が男性であることから、専業主婦の妻のいる家庭が多いと推測できるが、若い世代は“夫婦別財布”で家計管理をする傾向があるのかもしれない。「これは日本社会全般に見られることで、若い夫婦ほど夫も家計に関心を持っています。社会経済全体が厳しくなっているからだと言われます。バブル経済を経験している40代後半はお金をすぐに使う傾向がありますが、それ以下の世代は貯蓄するようです」

「世帯の貯蓄額」は回答が分散したものの、1000万～2000万円未満（21.8%）、500万～1000万円未満（19%）、500万円以下（17・4%）が多かった。
藤川氏は「他の職業の世帯は500万円ほどですから、金額で見ると貯蓄は多い」と言う。だが、「貯蓄なし」との回答が7%もあり、収入の高さを考えると必ずしも積極的に貯めているわけではなさそうだ。「医師の家計は、“入り”も多いけれど“出”も多い。教育費のほか、家や家具にお金をかけることもよく見られます。勤務形態によっては、アルバイトを掛け持ちしなければ生活水準を維持できず、意外と収入が不安定な面もあります。また、70歳まで働けると思っている人が珍しくなく、あまり節約をする発想がありません。しかし、月々の生活費が余ったら貯蓄をする、というパターンが多いため、高収入の割にお金が貯まりにくいのです」
実際、定期的な貯蓄をしているかを尋ねると、「はい」71.1%、「いいえ」28.9%だった。