上の表は、45歳の医師・戸久田さん一家（仮想）の将来の収支や資産状況を予測した「キャッシュフロー表（Ｃ／Ｆ表）」という。収入と支出を将来にわたって予測し、年度ごとの収支がどうか、貯蓄残高がどう推移していくかを算出したものである。
ファイナンシャルプランナーの神戸孝氏は、Ｃ／Ｆ表を「家計のレントゲン」と表現する。Ｃ／Ｆ表を作成することで家計の現状や貯蓄残高の推移を把握することができる。「希望する生き方、暮らし方ができるのか、そのためには収入がいくらあればいいかなどがわかる」（神戸氏）。
収入や支出を正確に予測するのは難しく、予測どおりに行く家庭はあまり無いかもしれないが、大まかにでも予測をしておかなければ、計画的な準備もできない。
戸久田氏のケースでは、現在の年収は手取りで１３００万円、翌年からは年２％の上昇を見込み、55歳からは増減なしと、のりしろを持った仮定とした。 支出は、基本生活費、住宅費、教育費、その他で計上。その他には車の買替え費用や子への結婚資金の援助、リフォーム費用など臨時の支出を想定する。
65歳でリタイアすることを前提とすると、公的年金の収入だけでは、年間収支がマイナスに転じる。
末子が独立のタイミングで基本生活費が下がる想定ではあるものの、年金だけでは夫婦の生活費が賄えず、貯蓄を切り崩す生活になっていくのである。
65歳での完全リタイアには違和感を感じる方もいるかもしれないが、それ以降の収入は調整弁としておきたい。
年間に３００万円ずつ貯蓄を切り崩せば、80歳前には貯蓄がゼロになる計算になる。妻との年齢差や女性の平均寿命を考えると、将来に余裕があるとはいえない。

戸久田医師のＣ／Ｆ表をみて、どのような印象を持っただろうか。
医師のマネー相談を受けることが多いファイナンシャルプランナーの松木祐司氏は、「アルバイト代を含めると、会社員に比べて勤務医の年収は高水準。
65歳以降も、高収入を維持して働き続けられるなど、会社員より優位性がある」と解説。
しかし、その一方で、「公的年金には、現役時代の収入に応じて保険料を納め、収入の多寡が年金の受給額に比例する部分がある。
アルバイトの収入は年金保険料の計算に反映されないため、収入が高いわりに将来の年金は少ないケースが多。転勤を繰り返す勤務形態では、退職金も期待できない。企業年金や退職金を準備された大手企業の会社員と比較すれば、老後の備えは見劣りする」と指摘する。
また、医師の子は医師を目指すことも多く、収入に対して教育費が過大になる傾向があり、計画的な準備が必要となる。
リタイア後の資金と教育費を十分に準備していく方法には(1)支出を減らす(2)収入を増やす(3)資産（貯蓄）を上手に運用する、の３つがある。具体的にみていこう。

教育にお金をかけがち、転職が多い、リタイア年齢が確定しにくいなど、医師ならではの変動要素も多い。それらをどうコントロールするか、そのポイントをみていこう。

万一の場合でも、教育方針を変更しないのであれば、教育費だけでも８０００万円。団体信用保険で住宅ローンはなくなったとしても、遺族年金だけでは基本生活費を賄うことも厳しい。掛け捨てとはなってしまうが、合理的な保障を準備できる逓減定期保険の活用も考えたい（下図）。

前述のとおり、アルバイト収入の分は年金額に反映されない。上場企業では２０００万～３０００万円の退職金が得られることが多いが、「転勤を繰り返す医師は退職金を期待できない」（松木氏）。生涯現役を続けたくても、体調などで叶わないケースもあるため、神戸氏は、「リタイア後のために４０００万～５０００万円は貯めておきたい」と助言する。
そのためには、「今あるお金」と「今後の収入」、それぞれの効果的な運用を考えたい。