放射線科の医師求人・転職

放射線科の医師の年収を年代別に見ると、30代・40代のいずれも「1,000万円以上～1,500万円未満」の割合が100％となっています。他の診療科のデータに比べると年収水準が上がるペースがやや遅めで、50代になってようやく1,500万円の壁を突破する方が出てくるという状況です。一般的に、画像診断をメインにする場合は、治療をメインにする場合に比べて年収水準が低くなる傾向があるため、年収を重視する場合はキャリア選択にも考慮が必要と言えます。地域別では、エリアを問わず「1,000万円以上～1,500万円未満」という回答が多いですが、関東と中国・四国で「1,500万円以上～2,000万円未満」「2,000万円以上」の回答も確認できます。一般的に、医師の年収水準は都市部よりも、医師不足が深刻な地方のほうが高くなる傾向にあるため、働く上で年収の高さを重視する場合は、地方も視野に入れるといいでしょう。医療施設ごとに見ると、「1,000万円以上～1,500万円未満」の割合が病院（200床未満）で100％、クリニック・その他で67％と、ボリュームゾーンになっています。サンプル数が少ないながらも、病院（200床以上）では「1,500万円以上～2,000万円未満」、クリニック・その他では「2,000万円以上」のデータも見られます。

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■放射線科の転職動向

放射線科の医師に求められる主なスキルは放射線治療と読影・画像診断の2つですが、求人ニーズの多くは読影・画像診断に集まっています。求人の多い施設は一般病院と健診施設ですが、いずれにおいてもCT・MRI・PETなどの読影・画像診断のスキルが求められます。特に中規模以上の急性期病院で、画像診断医のニーズが高くなっています。診療報酬の「画像診断管理加算」の影響も背景にはあるようです。

■育児中の女性医師に向けた時短プログラムも

求められるスキルは、病院の規模や保有機器によっても異なりますが、遠隔診断の進歩・普及を受けて時間に融通を利かせた働き方や院外での読影も可能になってきたため、育児中の女性医師に向けた時短プログラムを整備している医療機関もあります。総合病院では、画像診断結果を踏まえて関連各科とのカンファレンスが行われ、連携していくことになるため、コミュニケーション能力も求められます。

■放射線治療の最先端技術を磨く

急性期病院や地域の拠点病院では、放射線治療とそのスキルを備えた医師の需要が高まっています。専門医資格を持ち、高精度放射線治療、強度変調放射線治療（IMRT）、小線源治療などによる症例を経験している医師は歓迎されるでしょう。経験値を積むための求職であれば、保有機器（リニアックなど）や採用している照射技術を確認しておきましょう。