小児科・新生児科・小児外科の医師求人・転職

小児科医の年収を年代別に見ると、30代で67％が「1,000万円以上～1,500万円未満」となっています。30代で多くの人がこの年収帯にとどまっているのは他の診療科ではあまり見られない傾向です。ただ、40代では63％が、50代では80％、60代以上では83％が「1,500万円以上～2,000万円未満」に到達しています。一方でいずれの年代でも「2,000万円以上」がデータ上は0％であり、これも他の診療科ではほとんど見られない特徴です。地域別に見ると、関東では「1,500万円以上～2,000万円未満」の割合が81％に上ってていますが、それ以外の地域についてはサンプル数が少なく判断が難しい状況です。ただ、他の診療科のような「医師数が少ない地方では年収水準が高くなる」という傾向は見て取れません。少子化時代において、小児科が対象とする患者が地方よりも大都市圏に多いという可能性が考えられます。医療施設ごとに見ると、病院では病床数に関わらず「1,000万円以上～1,500万円未満」が50％、「1,500万円以上～2,000万円未満」が50％となっています。クリニック・その他は病院より年収水準がやや高く、「1,500万円以上～2,000万円未満」の割合が67％となっています。ただし、開業医を含めてもデータ上は「2,000万円以上」が存在していません。

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■小児科の転職動向

いまだ小児科医不足は続いており、全国的に求人が寄せられています。特に多いのは救急対応している国公立・民間の総合病院で、ハイリスク分娩を行う施設からの求人もあり、こうした職場では特に高いスキルが求められます。1～2名体制で外来と入院に対応しているケースも多く、負担の大きい診療科であることは事実です。小児科は、もともと女性医師の比率が比較的高く、出産・育児などで離職するケースも少なくありませんでした。そのため、外来中心で小児科を開設したり、女性医師のワークシェアを推し進めたりするなど、復職や継続勤務ができるよう環境を整備する医療機関も増えています。

■アレルギー疾患の診療経験を評価

食物アレルギーの多様化、アトピー性皮膚炎や喘息などの慢性的な疾患を抱える小児患者の増加などを背景に、アレルギー性疾患に関して豊富な診療経験を持つ医師は、施設の規模にかかわらず歓迎される傾向にあります。

■施設は二極化が進んでいる

少子化に伴って、小児科を掲げる医療施設も集約化され、急性期病院や地域拠点病院などと、クリニックなど外来のみの医療機関との二極化が進んでいます。これにより、新生児集中治療室（NICUやGCU）を備えた病院や、救急診療も行っている病院には、難治性の疾患も含めてさまざまな症例が集まる傾向にあります。こうした施設では高度なスキルが求められますが、スキルアップを希望する医師にはやりがい、学びがいのある場になっています。