ＣＯＶＩＤ-19のパンデミックは、医師の転職市場に大きな影響をもたらした。リクルートメディカルキャリアのドクター転職支援室室長・高野潤氏は「これまで圧倒的な医師の売り手市場でしたが、一部では求人数が減少し、買い手市場に変わったところも出てきました。医師の転職が自由化されて以来の環境変化と言っても過言ではありません」と語る。

一番の要因は、患者の受診控えにより、多くの医療機関で収益が悪化していることだ。感染症対策のための経費や手当などによる支出もかさんでいる。既存の職員へのボーナスさえ支給できない病院もあることは周知のとおりだ。

「いまは、医師の採用を手控えている医療機関が増加しています」（高野氏）

加えて、クリニックの新規開院や、病院の診療科新設が見送られるケースも出てきた。これらの傾向は、特に東京で顕著で、緊急事態宣言の発令（４月７日）前後から急速に強まったそうだ。例年６〜７月は秋の採用に向けた求人が増加する時期だが、今年はその山もなかったと言う。

同社のキャリアアドバイザー（ＣＡ）を務める石鍋祐樹氏は、診療科ごとの傾向についてこう話す。

「皮膚科や耳鼻科、小児科、健診など外来が主体の診療科は軒並み患者が減り、求人も減っています。特に外来への影響が大きく、感覚的には平時の半分〜３分の２程度の求人数になっています。面接のキャンセルや内定取り消しの例もありました。入院の伴う内科や外科は比較的影響が少ないものの、ＣＯＶＩＤ-19の患者を受け入れている病院の外科は予定手術の延期が相次いでいます。今後、外科の求人減も起きるかもしれません」

とはいえ、あらゆる医療機関が求人を控えているわけではない。

「地域によっては、いまも医師採用に意欲を持っている医療機関があります。また、訪問診療の領域はほかに比べると影響が少ないと思います。ある医師は『患者さんが出向いて来るわけではないので、医療者側が感染対策をしっかりすれば何とかなる』と話していました」（高野氏）

では、最近の転職市場を医師自身はどう捉えているのか？　弊誌では読者の医師の協力を得て、インターネットによるアンケートを実施した（６月中旬）。転職経験者は約７割（Ｑ１）。ＣＯＶＩＤ-19によって転職への考えが変わったか（Ｑ２）を訊ねると、半数が「特になし」だった。しかし、転職を「しばらく待とうと思った」「やめようと思った」という慎重な声が合わせて30・３％に上った。フリーコメントでは、感染防止のための転職活動の制限や、医療機関の収益悪化に伴う求人減と報酬ダウンを懸念する声が目立つ。その一方で「転職を早くしようと思った」「転科を伴う転職を考えた」という積極的な回答は合わせて16・３％で、それほど少数ではなかった。今後に対する不安感や、早めに環境を変えたいなど理由は様々だと思われるが、一部でこんな話もある。

「おもに非常勤医ですが、勤務先から『やむを得ず給料を６割しか払えなくなる』『外来患者の多い午前だけの勤務にしてほしい』などと言われ、次の職場を探す医師が一時、急増していました」（石鍋氏）

また、施設選択への考えを問うと「施設選択時にＣＯＶＩＤ-19対応の有無を聞く」「感染管理体制を確認したい」が共に24・４％に上った。そうした動きは、実際の転職現場でも広まっているようだ。

「多くの医師が面接時に『ＣＯＶＩＤ-19の対応方針を聞かせて下さい』と質問するようになりました。院内感染が発生した場合の対応など、非常に細かく確認しています。誠実な回答をする医療機関であれば、安心して転職できると判断されているようです」（高野氏）

今後の転職市場の見通しについて、高野氏は次のように語る。

「いわゆる“Ｗｉｔｈコロナ社会”が終わり、“Ａｆｔｅｒコロナ社会”になるまで、現在の求人状況は続くと思われます。ただ、オンライン診療を始める医療機関が増えつつあったり、中小規模病院でよい人材を採用しようとする動きが出たりする可能性もあります。新たなニーズを見逃さないことが大切です」

こうした医療界の大変革のなか、転職を成功させるには何が必要か。アンケートでは83・３％が「転職で成功した経験がある」と答えている（Ｑ３）。その要因として「転職目的が明確だった」「条件を吟味した」「複数を比較検討した」などが挙げられている（フリーコメント）。回答者が転職を果たした時期はＣＯＶＩＤ-19パンデミックの前だが、高野氏も石鍋氏も、「こうした基本姿勢の重要性は不変」と口を揃える。

加えて、成功する転職の秘訣として、高野氏は「５〜10年の中長期的なキャリアプランを持つことも重要」とアドバイスする。外科医ならばいつメスを置くか。内科医ならいつ開業するか。若い世代の医師は結婚や子育てと仕事をどう両立するかなどがキャリア上の課題となる。それらによって積み上げてきた専門分野を手放していいのか、よく熟慮してほしいそうだ。

「専門性やワークライフ、いずれかを選択しようとご相談をいただくケースが多いのですが、いままでの専門性を活かしながらワークライフバランスを保つ転職も可能です。キャリアの方向性を極端に変更することを考えるよりも、希望の優先順位を整理し、これから先の長い医師人生を見据えて、検討していただければと思います」（高野氏）

また、ＣＯＶＩＤ-19の影響下であっても転職を成功させている例は、いま医療機関が“こうあってほしい”と思っている２つのニーズを、心得ている医師だという。

「経営状況の先行きが明るくないいま、多くの医療機関は『収益性の高さ』と『コミュニケーション力』を医師に求めています。収益性は、スキルや資格で判断されることが多く、何かしら診療報酬の加算が取れる専門医などを持っている医師が歓迎されます。コミュニケーション力については、外来の患者対応と内部の他職種連携がうまく取れるかが重視されます。コメディカルに対し高圧的な医師などは組織としてのリスクにもなるので、面接に看護部長などが同席するケースも出てきました。その際、柔軟な対応ができる医師が転職を成功させています」（高野氏）

重ねて、石鍋氏はこう語る。

「その医療機関にとって収益性があることを、医師が自分の言葉で伝える重要性が増しています。これまでコミュニケーション力＝人柄の良さのように思われてきましたが、最近は『アピール力』も問われているように思います。応募の動機を聞かれたとき『興味があって』というだけではなく、転職先で何がしたいか、それによってどのくらい収益が発生するかを語れる医師が、転職を成功させているのです」

Ｑ４で転職の目的を訊ねたところ「収入アップ」「労働条件（勤務時間など）の改善」が共に40％で最多。次いで「スキルや経験を活かすため」が31・７％だった。いわばそれらの実現が成功する転職の条件だが、転職活動の前に一度、自分の希望等を整理することが欠かせない。

Ｑ５の「転職条件の整理で有効だと思うこと」は「目的を明確にする」（66・７％）、「条件を具体的に設定する」（53・３％）、「優先順位をつける」（41・７％）が上位に上がった。石鍋氏はこのうち優先順位づけを重視し、こう助言する。

「絶対に叶えなくては困る『マスト』の条件を１〜２つに絞り、他は叶ったら嬉しい『ウォント』とすれば、一部で買い手市場となったいまも成功しやすくなります。勤務地が人気エリアで業務負担も軽く、さらに年収は２００万円アップ……などと条件を重ねると難航しやすくなるため、まずは『何が一番譲れないか』を明確にしましょう」

高野氏は勤務地の希望を緩和すれば、かなり可能性が広がるという。

「二次医療圏は、人口または人口密度に応じて『大都市』『地方都市』『過疎地域』に区分されていますが、大都市は医師数も多く、転職が厳しい状況が続いています。しかし、地方都市まで足を延ばすと競合する医師が少なくなり、だいぶ希望が通りやすくなります。居住地とは違う都道府県でも、新幹線に乗れば意外とすぐ、という場合もあります」

また、今後も状況が変わり続けることが見込まれるなか、「変化への対応力も重要」と高野氏は語る。

「前述のとおり、医療機関側は医師の収益性を重視するようになってきました。こうした変化を受け止め、自分の業務がどのくらい収益を生み出すのか、大まかでも把握しておいてほしいですね」（高野氏）

一部で買い手市場となっているいま、いつ転職すべきか様子見状態の医師は多いと思われる。だが、高野氏によると、必ずしも待つことがベストとは限らないようだ。

「いま採用活動をしている医療機関は本当に医師を必要としており、ある程度は条件を叶えてくれる可能性があります。また、転職活動でライバルとなる医師が少ないことも事実です。希望条件の高い医師ほど、スピーディーに動いた方がいいと私は思います」

また、家庭の事情等がある医師も、早めに転職行動を始めた方がよさそうだ。

「子どもの就学に合わせて転職したいなど、明確なタイムリミットのある医師は着々と準備を進め、内定を勝ち取っています。ＣＯＶＩＤ-19の動向は鑑みつつも、目標に向かって計画的に転職することが成功の秘訣です」（石鍋氏）

Ｑ６で転職のために有効な情報収集方法を訊ねると「同僚・知人」が60％で最多。次いで「民間人材紹介会社」（51・７％）だった。また、Ｑ７の「施設選択で重視する項目」は「報酬」（83・３％）、「労働条件・待遇」（75％）が圧倒的多数で、次が「診療体制」（45％）だった。身近な人からの情報によって、報酬や労働条件のいい転職先を見つけようと思う医師の姿が浮かび上がる。だが、留意しておきたい点もある。

「個人的な人脈による転職は、紹介者に気兼ねして強く希望を打ち出せない。あるいは、病院側が『医師同士の人間関係があるから、高い条件を出さなくても来てくれる』と考える場合があります。そのため、希望条件が思うように通らないケースが少なくありません。高い報酬や労働条件のよさがマストの医師は、民間人材紹介会社を利用した方が効率的に転職できるでしょう」（石鍋氏）

診療体制の条件を重視する場合は、地域における病院機能に着目した施設選択が大切になる。

「ＣＯＶＩＤ-19を期に、各病院は変化を迫られています。急性期から慢性期やケアミックスにシフトする病院もあるかもしれませんし、病院の再編統合も進むはずです。希望勤務地域を『面』で捉え、その中で数年後も自分の目指す診療ができる医療機関はどこかを十分に見極めなくてはなりません」（高野氏）

また、成功する転職のためには、条件に合う求人が出るまで「待つ」のではなく、条件に合うように「交渉する」という発想も大切だ。

「最近の転職市場では、医師のスキルを整理し、それをマネタイズできる病院を探し出して交渉する手法がトレンドになっています」（高野氏）

数ある医療機関の中から交渉可能なところを見つけるには、幅広い情報網を持つＣＡに相談するとスムーズだと思われる。

ＣＯＶＩＤ-19によるもう一つの変化が、オンライン面接の増加だ。

「対面に比べ、オンライン面接は医師の人となりがわかりづらい傾向があります。画面に映る姿や声のトーンで判断される部分が大きく、見た目の清潔感や明瞭な話し方は、前にも増して重要になってきました。面接で聞きたい事項をあらかじめ整理しておくことも大切です」（高野氏）

Ｑ９「面接時に重視すべき項目」は「残業やオンコールなどについて聞く」が65％で最多。フリーコメントでは「上司になる人物の性格や能力の確認」や「労働条件を明確にする」を重要視する意見があった。

医療機関によっては、オンライン面接のみで内定まで決まるケースもある。Ｑ８の「施設見学で重視する項目」は「患者層や雰囲気」が63・３％、「上司・同僚の人柄」が56・７％だが、内定前に確認できない可能性も想定しておきたい。

「事前に伝えておけば、同じ診療科の医師がオンライン面接に同席してくれることがあります。その日に都合が合わなくても、後日、オンラインで再面接できることも。以前より手軽に面接を受けられるようになったとも言えます」（高野氏）

また、仮に対面の面接が可能でも、感染リスクを抑えるため、ＣＡが同席できないケースがある。

「最初の挨拶から面接時のコミュニケーションまで、医師が１人で完遂させる必要があります。時折、医療機関から『面接時に目を見て話していませんでした』などという声も寄せられるので、注意していただけたら、と思います」（石鍋氏）

ＣＯＶＩＤ-19によるパラダイムシフトにより、転職時の姿勢を改めて見つめ直す時期が来たようだ。