訪日外国人数は10年で約４倍に急増し、在留外国人数も伸びている（図表１）。「どの医療機関も対応を真剣に考える時代になりました」と、国立国際医療研究センター病院国際診療部・部長の杉浦康夫氏は語る。

厚労省調査では既に病院の半数に外国人患者受入実績があり（図表２）、東京オリンピック・パラリンピックを契機にさらなる増加が予測される。

「しかし医療機関は単に今年を乗り切ればいいのではありません。その後も、一定数は受診するであろう外国人患者に向けた体制整備が求められています。特に外国人対応は特定の医師やスタッフに業務が集中しがちなため、本人がオーバーワークにならないよう、それ以外の業務は周囲の者がサポートするなど、病院全体での取り決めも必要になります」

同院は、多国籍・多言語・多文化の患者への対応を早くから進めてきた。２０１５年に設置した国際診療部は院内での取組の中核となる組織で、海外からの受診希望者への相談対応、日本滞在中の外国人が医療を必要とした際の支援を行っている。

「通常は、外国人患者対応をすべて自院でまかなおうと頑張る必要はありません。『平日の診療時間中は英語と中国語なら対応可能だが、それ以外はほかの対応可能な病院を紹介する』など、“状況に応じた対応策を決めておく”ことが重要なのです」

一般的に外国人対応で問題になりやすいのは、コミュニケーションの不備で説明がうまく伝わらないケース、そして保険を含む治療費の金額や支払いだと杉浦氏は指摘する。

日本で仕事に就いている在留者は日本の公的医療保険に加入している者も多く、治療費に関する問題は起きにくいと考えられる。一方で訪日客はそうした医療保険が使えず、高額な治療費をカバーできる海外旅行保険加入の有無などの確認は必須だ。

加えて「検査や治療にいくらかかるのかを最初に概算で伝えることも重要」だと、同部の堀成美氏は話す。

「日本とは医療の仕組みが異なるためか、訪日客は先に治療費の提示を求めることがほとんど。当院では主な治療費をリスト化し、医師が患者に金額を説明できるようにしました。リストは当院のホームページでも日本語と英語で公開しています」

外国人患者とのコミュニケーションには通訳や翻訳アプリなどのデバイス利用も広がっている（図表３）。同院では、医療の専門知識を持つ通訳なら患者が症状や治療法を正しく理解しやすいため、対面通訳や電話通訳を優先しているが、一般の医療機関は、場合によって考慮しながらデバイスなどを賢く利用すれば、対応のハードルを下げることができる。

「東京都の場合は平日夜間と土日祝日の救急対応のみですが、無料の電話通訳サービスを提供しています。ほかの地域も行政のサポートがないか確認してみてください」（図表４）

また、「外国人患者の診療は、通訳時間も加味すると通常の２倍以上の時間がかかる」と杉浦氏。現場の負担軽減のため、病院内や地域で支え合う仕組みを考える必要がある。

「まずは自院に来院する外来患者で、日本の保険証を持たない患者の割合、主に使う言語、訪日客か在留者かなど、現状を把握してください。そしてどんなツールや行政サービスが利用できるかを調べて対応策を決め、その浸透を図ってほしいと思います」

米国聖公会の宣教医師が１９０１年に創立した聖路加国際病院は、病院の８つの基本方針のなかに「国際病院としての役割を果たすため、海外からの患者の受け入れ態勢を整える。」がうたわれ、これまでも外国人患者を積極的に診療してきた。

同院は銀座にも近い東京都中央区に本院、オフィス街の大手町に病院附属クリニックを持ち、本院は外来患者の約５％、20人に１人が外国人患者だ。特に２０１９年度は盛夏からラグビー・ワールドカップが開催された初秋まで、前年の患者数・患者割合を大きく上回った（図表１）。

同院で外国人対応を担う患者サービス課国際係のマネジャー、原茂順一氏は、２０１０年代に外国人対応のパラダイムシフトが起きたと話す。

「当院が以前から行ってきた外国人対応は欧米系の患者を前提とし、英語によるコミュニケーションが中心でした。しかし５年ほど前から中国人を中心にアジア系外国人の患者が著しく増え、多言語・多文化への対応が急務となったのです」

同院の外国人外来患者を国籍別に見ると中国人25％、アメリカ人20％、韓国人８％が上位で（図表２）、駐日米軍基地からの患者受け入れによりアメリカ人の割合も多いが、近年増えているのは中国やインド、ロシアなどの外国人患者だ。このため国際係では英語に加え、インバウンド需要への対応も踏まえて中国語、ロシア語で通訳ができるスタッフも揃えたと原茂氏はいう。

「医療機関がどの言語に対応できるのかは、診療科の有無と同じ医療機能の一つ。自院での対応が難しければ、無理せず他院に転送するなど適切に判断することが重要です」

また、同院では国際係の通訳以外に電話通訳、翻訳アプリも利用して外国人患者と意思疎通を図っている。

「多くの医師が外国人患者に対応できるよう、利用できるツールは積極的に利用するのが当院の方針です。ただアプリは誤訳の可能性もあり、翻訳後は必ず相手に復唱してもらい、正確に伝わっているか確認します」

このほか院内の案内表示は日本語、英語、中国語、韓国語の４カ国語で表記。患者への説明書類や同意書も新たに作る場合は日本語と英語で作成し、そのほかの言語は必要に応じて翻訳して利用している。

「特に英訳は英語を母国語としない外国人患者にも分かりやすい、シンプルな表現を心がけています」

原茂氏はこの経験から、日本語も患者にわかりやすいシンプルな表現にすべきと感じており、外国人患者への配慮は日本の医療の見直しにもつながると考えている。

さらに「同じ外国人患者でも訪日客か在留者か、旅行目的か医療ツーリズム目的かなどによって、日本の医療への期待レベルは異なり、これに応えることが外国人患者対応では重要」と原茂氏はいう。

そうした期待を類型化したのが図表３で、東京オリンピック・パラリンピックの訪日客は主に①に該当すると考えられる。医療の質にある程度期待はするが、ホスピタリティはさほど求めない場合、通訳などで時間はかかっても、普段通りに診療を進めれば外国人患者の期待に応えられるだろう。外国人対応を敬遠しがちな医師に対し、原茂氏は「患者もそこまでの期待はしていない。電話通訳や翻訳アプリなども用いて気負わずに診療にあたってほしい」と願う。

一方で、同院も力を入れる、インバウンドの外国人患者は、医療サービスもホスピタリティも高い質を求める傾向にあり、後者の点では「残念ながら日本はまだ、医療ツーリズムで先行するタイやシンガポールなどに及ばない」と原茂氏。

「ただ、私が多数の外国人患者と接して感じたのは、日本のインフォームドコンセントへの評価が非常に高いこと。丁寧な診療を磨き、先進性と安全性、そして安心感、納得感を両立させた医療が日本の強みになると思います。これは訪日の動機にもつながるはずです」

では医師の外国人対応を支援するには、どのような機能が必要だろうか。例えば同院では国際係が院内各所で通訳を担当し、インバウンドの外国人患者の受診相談、外国の保険会社への請求も担う（図表４・５）。

語学に加え、日本と外国の医療制度に関する知識が必要な業務であり、同係は医師１名、看護師１名を含む５名のスタッフで、英語、中国語、韓国語、ロシア語に対応している。

原茂氏は東京オリンピック・パラリンピックを契機に、多くの医療機関が外国人対応を真剣に考えることで、海外からの患者に来てもらえる「医療立国」元年にしたいという。

「日本の医療の発展に加え、医師が外国人患者の診療を通じて多様な価値観に触れて視野が広がることは、日本人への医療の質の向上にも役立ちますから、医師の方々にも積極的に対応してもらえればと思います」