医師の転職市場は“売り手市場”が続き、大概、希望通りの転職ができるイメージがあるかもしれない。だが、状況は変わりつつある。

リクルートメディカルキャリアで医師の転職を支援しているキャリアアドバイザー（以下ＣＡ）は語る。

「病院側は、採用したい医師像を具体的に示すようになってきました。拡充したい診療領域や、欠員が出るポジションにマッチする医師を計画的に採用しているのです」

その背景には、国の医療政策も関係している。数年前から推し進められていた病院の機能分化や病床再編がいよいよ強化されてきた。一部の専門領域を除き、多くの医療機関では地域包括ケアや回復期リハビリなどへの注力が迫られている。

「前にも増して、幅広い疾患を診られる医師が求められるようになってきています。例えば、患者の全身管理ができるかどうかは、病院側が気にするポイントです」（ＣＡ）

従来は医師不足の解消や、院長の方針などで比較的自由に医師を採用している例があったが、そうしていては病院の経営が厳しくなりかねない現状がある。

こうした状況下でキャリアチェンジを成功させるには、「医師が、自身の市場価値を正しく把握することが大切です」とＣＡは言う。これまでの実績、専門領域、私生活の状況などを客観視し、どういう病院のニーズに合うかを考えるのだ。

「40～50代の医師は急性期医療が中心だった時代を歩んできました。しかし、転職によって急性期から慢性期へ移ったり、場合によっては年収が下がったりする可能性があることは、認識しておいたほうがいいと思います」（ＣＡ）

また、先々までキャリアを考えることも重要である。

「今だけでなく、数年後の年齢、体力、働き方などを見越し、変化にも対応可能な転職ができると、満足度も高くなると思います」（ＣＡ）

各地域の相場や、病院ごとに求めている医師像はＣＡが情報を持っている。ＣＡと連携を組み、戦略的に転職活動してほしい。

医学部卒業後、しばらくは医局派遣で働いてきたＡ医師。ある程度の経験を積んだところで医局を離れ、九州地方の民間病院に消化器外科医長として勤務してきた。多くの症例をこなし、いくつもの専門医や指導医の資格を取得するなど、意欲的に仕事にあたっていた。

しかし、同科にはＡ医師以外、年配の医師が多く、40代半ばになっても責任あるポジションに着くことができなかった。そこで、Ａ医師はこれからを考え、自分の持っているスキルをもっと活かせる職場を求めてキャリアチェンジを決めた。

転職にあたって相談したＣＡには、「部長職の待遇で転職したい」と希望を告げた。しかるべき立場に立って、若手医師の指導に取り組みたいと考えたためだ。また、転職前の年収は１８００万円＋非常勤５００万円で合計２３００万円だったが、転職後は腰を据えて常勤に専念したかった。そのため、常勤だけで２０００万円以上の年収を得ることを希望した。

しかし、Ａ医師の住む県は医局関連の事情により、主立った病院の部長職は求人が出ていなかった。そこで、九州全域に対象エリアを広げて検討した。幼い子どもと、購入したばかりの家があるため、Ａ医師は単身赴任する覚悟だった。ところが、それでも条件を満たす求人がなかったため、全国を視野に入れて転職先を探した。すると今度は、同じように実績豊富でポジションと高収入を求める医師が大勢おり、あまりにも競争が激しかった。

このような経緯から、Ａ医師は焦らずじっくり時間をかけることに。しばらく月日がたった時、ＣＡが九州中心部にある民間病院でＡ医師に合った求人を見つけて提案した。実績のある急性期病院だ。

面接を受けると、同院の部長とＡ医師は意気投合し、一気に話が進んだ。Ａ医師の意欲や実績を買ってくれた当時の部長（現主任部長）からは「２人部長体制で自分を手助けしてほしい。自分がキャパシティオーバーになる前に入職してほしい」との提示があり、Ａ医師もそれに応じる意思を固めた。

「医師としての市場価値が、適正に評価されたことがポイントだと思います。また、Ａ医師にとっても、ここでの経験は将来的なキャリア形成にプラスになるはずです」とＣＡは語る。がん治療などで専門医の資格を十分に活かせるうえ、同院は後期研修医の受け入れに積極的で、指導医の資格も重宝される環境だからだ。

年収については、Ａ医師の就労意欲や人材育成力が病院にとって大きな収益に繋がる可能性があることをＣＡから粘り強く伝え、年収２３００万円（帰省費を含む）という異例の高額でまとまった。

こうして、Ａ医師は消化器外科部長のポジションを手に入れた。入職後は、主任部長の右腕として活躍。外来も病棟管理も受け持ち、当直は週１回を基本としながら必要があれば別の日も担当している。オンコールの回数は多く、さらに若手の指導に割く時間も長い。忙しさは前職を上回っているが、それはＡ医師が望んでいた就労環境そのものだ。

「昨今、業務負担が軽い職場を求めてキャリアチェンジする医師が多い中、Ａ医師は『もっと仕事をしたい』という前向きな転職でした。転職先の病院にもメリットが大きく、お互いに納得のいく転職だったと思います」（ＣＡ）

Ｂ医師は、もともと西日本エリアの公立病院で、救急部長として働いていた。50代にさしかかった頃、県内の民間病院の回復期リハビリ病棟に転職。救急の経験を生かしながら、以前から関心のあった総合診療に携わった。ところが、転職から１年ほどすると病院の方針が変わり、二度目のキャリアチェンジを決意するに至った。

転職先は、総合診療に携わることができる病院で、患者本位の診療方針であることを重視した。勤務地は自宅から遠くないエリアで、年収は「前職の１９００万円を維持できればいい」と考えていた。総合診療は、国の医療政策で拡充されている領域であるため、近年、求人数が増加している。Ｂ医師はスキルと実績があり、意欲も高かったため、比較的すぐに希望に合う病院が見つかった。

ただ、病院側からは「可能な範囲で救急も診てもらえないか」と打診された。Ｂ医師は、それが患者のためになると考えて、引き受けることにした。

入職後は、総合診療を担当しながらも救急の比重が徐々に増えた。業務は外来や病棟管理、若手指導など多岐にわたるようになった。

このような業務の増加に伴い、当初２１５０万円だった年収もさらに増加した。

報酬目的の転職ではなかったが、病院への貢献を報酬で適正に評価されていることに、Ｂ医師は満足している。そして現在は、病院の中核的存在として活躍している。

30代半ばのＣ医師は、首都圏の公立病院の産婦人科医だった。専門医資格を取得し、ある程度の症例を経験するなかで「もっと周産期医療のスキルを高めたい」と思うようになった。当時の勤務先にはＮＩＣＵがなく周産期の資格は取得できない。もっと教育体制が整っている環境で学びたいと考え、転職を決意した。

できれば首都圏内の大規模病院へ転職し、研鑽を積みたかったが、ほとんどが医局派遣でポストが埋まっていた。医局に属していないＣ医師は、予想以上に入る余地がなかった。

ＣＡからの「首都圏以外のエリアで数年間勉強したあと戻ってくる、というキャリアを許容できるのであれば、適した求人はあると思う」との提案を聞き、当時独身だったＣ医師は、転居も視野にいれ、広いエリアで転職先を探すことを決意。自身でも、関西圏の病院など数件に、直接アポイントメントを取り見学にも行ってみた。が、決定打に欠け、見知らぬエリアへ移住する不安も払拭できなかった。

そんな折、CA経由で首都圏に近い地方に条件に合う求人が見つかった。民間の大規模病院で、医局に属さない医師の受け入れ体制がある。さらに、近くの大学病院との連携が密で、学ぶ環境は十分に整っている。Ｃ医師は迷わず入職を決めた。

年収は前職とほぼ変わらず１４００万円程度。当直やオンコールの頻度も同程度だが、やりがいの違いは歴然としていた。現在は、希望だった周産期医療を存分に学びながら、充実した日々を送っているという。

知人に頼まれ、中国地方の小規模病院で院長職を務めてきたＤ医師。人手が足りず、院長職のほかに外来や病棟管理、健診、在宅医療にまで対応する忙しい日々。単身のＤ医師には広すぎるくらいの家を貸与されていたが、ゆっくりできる時間はほとんどない。「もっとＱＯＬを高めたい」と思い、転職することを決めた。

ＣＡに伝えた転職の条件は、できるだけ患者に寄り添う医療を提供すること、プライベートの時間を確保すること、そして年収の維持だった。病院長を辞しての転職だが、施設の種類や規模にこだわりはなかった。

当初、老人保健施設を検討していたが、年収ダウンは免れない。そこで、訪問診療に絞って転職活動することにした。在宅医は、医師を志した時に思い描いていた働き方で、Ｄ医師にとっては、院長として病院を管理するより納得感を得られる領域だった。

ただ、Ｄ医師の居住地域に訪問診療で定評のあるクリニックは見つからなかった。そこで、この分野が比較的充実している隣県まで対象エリアを広げ、４つのクリニックを見学。そのうち、もっとも地元の評判が良いクリニックに決めた。

西日本の在宅医療はまだ発展途中のことが多いが、そのクリニックには常勤医が複数名おり、看護師もベテラン揃い。フォロー体制が整っていた。週５日勤務、当直は週１日で年収は維持。観光名所が近いなど、プライベートを充実させやすいことも気に入った。入職後、充実した日々を送っているという。

内科医のＥ医師は、関西圏の一般病院で常勤医として臨床に携わる一方、非常勤で嘱託産業医を続けてきた。約10年にわたって５つの企業での勤務を経験し、産業保健や予防医療への関心を深めた。いつしか「医師人生の集大成として、専属産業医になりたい」と考えるように。そして50代に入ったところで「定年を考えると年齢的に今だ」と、キャリアチェンジに踏み切った。

だが、専属産業医は非常に人気が高く、“買い手市場”である。産業医科大学出身者以外は、何らかのコネクションがなければなかなか就業できない。他大学出身のＥ医師は自力での転職を試みたが、やはり難しく、ＣＡに相談した。

幸い、通勤可能な範囲に求人が見つかった。社員数１０００人規模の事業所で、主な業務は30～50代の社員の生活習慣病予防や禁煙指導など。それはまさに、Ｅ医師が求めていた診療内容と一致していた。

嘱託産業医の経験から、企業で働くにはビジネスマナーが問われることを知っていたＥ医師は、ＣＡに言われずともスーツを着て面接に臨んだ。名刺を持参し、爽やかに挨拶をし、予防医療に対する意気込みを自分の言葉で語った。面接官の反応は良好で、「ぜひ任せたい」と言われた。翌日には内定が出され、その翌日にはＥ医師も入職を決めるという“スピード転職”となった。年収にはこだわらなかったが、前職の１４００万円から１５００万円へアップし、希望を叶えたキャリアチェンジとなった。

ＣＡによると、近年、シニアの転職希望者が増加しているという。しかし、求人数はそれに追い付いているとは言い難く、なかなか決まらないケースもある。そうしたなか、70代半ばのＦ医師は、希望に合うキャリアチェンジができた一人だ。

Ｆ医師は病理医で、医局関連の総合病院で非常勤勤務をしていた。が、70代半ばになり、もうそろそろ若手に席を譲ろうと転職を考えることに。通勤に１時間以上かかることも負担だった。年収にはこだわらないが、自宅からなるべく近い病院で、引き続き病理医として働けることを条件としてＣＡに伝えた。

病理はポジションの絶対数が少なく、もともと求人が出にくい領域でもある。あいにくＦ医師が住む市内では求人が見つからなかった。だが、電車で45分ほどの隣県に、病理診断料の常設を考える病院が見つかった。

当初、病院側はＦ医師の年齢について懸念を示した。だが、Ｆ医師は病理医として非常に実績豊富で、頼りになる存在となってくれる可能性が大きかった。また、長年にわたって若手医師の指導経験も多く、病院側はこの点でも大いに貢献してくれそうだと考えた。

結果的に、Ｆ医師、病院双方にとって大きなメリットのあるキャリアチェンジが決まった。

Ｆ医師は病院の求めにより常勤で入職し、着々と病理診断科の体制を整えている。予想外の働き方だったが、70代になっても現役を続投できることに、喜びを感じている。

30代後半のＧ医師は、女性乳腺外科医。長年、医局人事で地方の関連病院を渡り歩き、必要があれば夜間休日も対応するという激務を、当たり前のように担ってきた。

出産後、０歳の子どもを院内保育所に預けて時短で復帰。当面は自宅近くの病院の外来だけで、残業や当直はなく、週１日のみ手術に携わった。しかし子どもが２歳になった頃、医局長から「そろそろ本格的に復帰してほしい」と打診された。夫も医師で多忙を極め、頼れる身内も近くにいなかったＧ医師には、これ以上仕事の時間を増やすことはできなかった。医局に属したままワークライフバランスを維持することは難しいと考え、キャリアチェンジを決断した。

当初Ｇ医師は、週４日、時短勤務で乳腺外科医として働くことを考えていた。だが、それでは認可保育所への入園選考で不利になってしまう。当時のＧ医師にとって、子どもを認可保育所に入れることは働くうえでの最優先課題だったため、週５日だが時短で、家族との時間もとれるかたちで働くことにしたという。

熟慮の末、総合病院併設の健診センターへの入職を決めた。週５日の時短で年収は前職場の１０００万円から１２００万円にアップ。決め手は、病院で臨床に就く道筋が用意されていたことだ。乳腺外科は女性医師のニーズが高く、Ｇ医師は実績もあったため病院側は歓迎した。ここなら将来、現場復帰も可能。その時までは、健診業務に専念することを心に決めた。

父親が消化器外科医で、将来的には自分も同じ道を歩もうと考えていたＨ医師。幅広い症例に対応できる外科医になるべく、あえて医局には属さなかった。救急と集中治療で全身管理を学んでから、消化器外科の道に入るというキャリアビジョンを思い描いていた。

初期研修修了後は、九州地方の民間病院の救急科で後期研修を受けた。教育環境に恵まれた病院で、外傷の症例を数多く経験できた。後期研修修了後、「このまま長く勤務したい」と思ったこともあったが、自身のキャリアビジョンを計画どおり実践すべく、集中治療を学べる環境へ転職することにした。

九州は医局人事の影響が強いため、転職先探しは難航したが、当時20代で身軽だったＨ医師は、転居をいとわず、年収にもこだわらなかった。その結果、九州中心部の民間病院の麻酔科が条件に合致した。多くの後期研修医を受け入れている病院で、医局に属さない医師にも門戸を開いていた。面接の場でＨ医師は、これまでの経験や学びたいことを真摯に語り、同院の症例や診療内容などについて積極的に質問した。その意欲が病院に評価され、入職が決定した。

三次救急病院のため、業務は多忙だ。年収は１０００万円で決して高い水準ではない。しかし、集中治療専門医を取得することを目標に、充実した日々を送っている。ＣＡには、「集中治療を学び終えたあとは、外科へ転職を」と話しているという。徹頭徹尾、ブレのないキャリアを構築している。

開業希望で医局を辞め、クリニックに転職したいというＩ医師。高報酬の得られる在宅専門クリニックを検討していたが、勤務医時代は心臓外科だったため、消化器など内科系疾患を診て学ぶ機会がほしかった。

そこでCAからは、院長が消化器内科医のクリニックを提案。ここなら一般内科や自身が不得手な消化器内科、腹部エコーの手技を学びながら、将来の開業資金準備もできる。先々分院化の予定がある医療法人のため、分院の院長というキャリアも可能だ。５年後の開業、または分院院長を目指して入職を決めた。

北関東の民間病院に勤務していた65歳のＪ医師。2年後の定年を機に慢性期の領域へ転職し、医師としてまだまだ働こうと考えていた。

ところが、60代も後半になると、求人が少なくなる現実がある。子どもの進学のため、年収１９００万円を維持したかったが、慢性期ではそれも難しいこともわかった。

そこで、Ｊ医師は定年を待たずに転職することを決意。年収１３５０万円の特別養護老人ホームに入職し、減った分の収入は、週１日、年５００万円の外来非常勤で補うことにした。