医師の働き方改革の中でも喫緊の課題は長時間労働の抑制だ。下図の通り医師はどの職種より労働時間が長く、心身ともに疲弊する状況が常態化している。ようやく２０２４年４月から時間外労働の上限規制が始まるが、厚生労働省は２０１８年に「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取組」を提示し、医師の在院時間の客観的把握、タスク・シフティングの推進、短時間勤務等の柔軟な働き方の支援などの着実な実施を各病院に求めている。

未実施の病院は、２０１９年度中に各自治体の医療勤務環境改善支援センターが個別確認を行って必要な対応を求めるとしており、すべての病院で具体的な施策を行う時期に来ている。

同時に医師の意識改革も重要で、タスクシェア・タスクシフトといった働き方への対応も必須となっている。

医師やスタッフの数を増やさず、勤務時間帯の変更で長時間勤務の抑制に取り組んだのが日本赤十字社医療センターの産婦人科だ。改善のきっかけは２００９年に労働基準監督署から受けた是正勧告で、その内容は「８時間の労働後に１時間の休息を徹底する」などだった。当時は日勤から当直に入り、翌日夕方まで勤務といった32時間の連続勤務が通常。時間外労働は月1００時間以上という医師も多かったと、第一産婦人科部長の木戸道子氏は振り返る。

「労働基準監督署の是正勧告に、東京都母体救命搬送システム（スーパー母体搬送）が始まるタイミングも重なり、こうした救急医療の対応も含めて『産婦人科の働き方改革は急務』と当時の副院長が判断し、導入されたのが交代勤務制です」

同院産婦人科の医師の交代勤務制は変則二交代で、日勤と夜勤の交代を基本に、日勤には２パターンの勤務時間を設けている（図表１）。

通常の日勤は８時30分から17時まで（赤の時間帯）、夜勤は３人で20時から翌日９時まで（青の時間帯）を担当。さらに日勤のうち３人が20時まで延長勤務（緑の時間帯）し、夜勤の出勤までをカバーする。

夜勤入り・明けの日勤はなく、以前のような32時間の連続勤務にはならない仕組みだ（図表２）。しかも夜勤は20時からのため、家族と一緒に夕食をとってから出勤するといった働き方も可能だと木戸氏。

「１日を単純に等分して交代するのではなく、各自の生活まで考慮した交代制なので受け入れやすかったと思います。また当院ではタスクシフトも進んでおり、タスクシェアへの抵抗も少なかったのでしょう」

この交代勤務制で、時間外勤務は日勤・夜勤の各延長時間に発生するだけとなり、1００時間以上から40時間程度に抑制。同院での分娩件数も増加し、経営面でも貢献している。

ただ交代勤務制での診療は主治医制ではなく、時間帯による担当医制となる。こうした変化は看護師をはじめ院内のスタッフに理解を求める必要があったと木戸氏は語る。

「そのために各時間帯で責任者となる医師を明確にし、この人に伝えれば大丈夫という体制を作りました。夜勤から日勤への申し送りは、両者の勤務時間が重なる8時30分から９時に丁寧に行うなど、情報共有の徹底を常に図っています」

さらに以前と同じ医師数で夜勤に人員を割くため、日勤の医師数が減ってしまう。これは近隣の医療機関に妊婦健診を引き受けてもらうなど、地域連携で対応しているという。

こうした体制の維持には基本的に全員で日勤・夜勤をローテーションして、特定の人に負担が集中しない仕組みにすることも重要だ。

「私も夜勤に入っていますが、確かに当直は体力的に大変です。しかし少数の医師で患者を診る経験は自分の成長にもつながります。『当直は無理』とあきらめず、どうしたらできるかを是非考えてほしいですね」

今後は週20時間の勤務など、フルタイムは難しい医師も受け入れる体制を作りたいという木戸氏（図表3）。

「労働人口が激減する中、子育て・介護で忙しい人やシニアも働きやすい環境が必要だと思います」

医師事務作業補助者の活用を積極的に推進し、医師の電子カルテ入力時間の大幅削減など成果を上げているのが博愛記念病院だ。

同院では20年ほど前から、病棟に配属された臨床検査技師が医師のアシストを行い、その後２００３年からは医師業務を支援する専門事務職を採用するなど、早くから業務支援に取り組んできた。

「絶対に見捨てない医療」を理念とし、限られた医師数で重症患者を診るため必要な施策だったと副院長の元木由美氏はいう。

「当院ではメディカルセクレタリー（ＭＳ）と呼び、その業務は病棟回診時の診療記録やオーダーの代行入力といった病棟業務から、入退院関連書類や診断書など各種文書の作成代行、委員会議事録作成やスケジュール調整など事務的なものまで、多岐にわたります」（図表１）

現在は医師担当ＭＳとして13人（診療情報管理士３人を含む）、看護師担当ＭＳ６人、リハビリスタッフ担当ＭＳ６人が同院に勤務。医師とその担当ＭＳは外来及び各病棟ごとに専任で配置することで、専門用語や医薬品等の知識習得が可能な体制構築ができたのに加え、ＭＳが診療の経過を把握し支援してくれることで意思の疎通が図りやすいと元木氏。

こうした業務支援による医師の負担軽減効果を同院が調べたところ、回診時の診療記録やオーダーの代行入力によって、電子カルテ操作時間だけで１日平均５時間近くもの削減を実現（図表２）。このほか多数の文書や資料の作成代行などにより、医師は医療面接や治療に充てる時間が大幅に増加したという。

加えてＭＳはマニュアルに沿って代行入力を行うため、誰が読んでもわかりやすくなる効用もあった。

同院には入職したＭＳ向けの初期研修プログラムも用意されているが、初めて導入する病院では医師が初期教育に加わることも多く、業務の一時的な負担増は避けられない。

「最初はＭＳに頼みたいことは医師が直接教えた方が効率的です。そして感謝の気持ちを忘れず、ＭＳをチーム医療の一員と認めることで支援もスムーズになるはずです」

業務用スマートフォンを音声カルテ入力などで積極活用し、事務作業の負担軽減、本来業務の時間増加を実現したのがＨＩＴＯ病院だ。

同院はＩＣＴ活用で医療の質と業務効率の向上を図る「未来創出ＨＩＴＯプロジェクト」（図表１）の中で、院内連絡ツールをＰＨＳからｉＰｈｏｎｅに変更。院内完結型の音声認識システムを導入し、音声入力によるカルテ入力を可能にした。

理事長の石川賀代氏は、カルテ入力に多大な時間が必要かつ導入効果の出やすいリハビリスタッフの業務効率化から取り組んだ、と明かす。

「この仕組みなら、次の施術場所への移動中にカルテの入力ができます。音声入力に慣れたスタッフも多く、リハビリ科全体のカルテ入力の延べ時間は１／３以下に減り、患者介入時間が増えました」（図表２）

当初はスマートフォンで音声入力した内容を代行入力者がＰＣでカルテに転送し、入力者本人が承認する仕組みだったが、現在は音声でスマートフォンから直接カルテに入力できるシステムに更新（図表３）。これは医師をはじめ全診療科の専門職が利用でき、一層の効率化が期待される。

医療現場ではＱＲコードによる患者確認、配薬時の情報確認、診断画像やカルテの確認もｉＰｈｏｎｅで行う。院内全体でも情報共有用ＳＮＳの利用、備品管理や院内マニュアル管理など幅広く使われている。また事例の一部は企業と共同開発し、早期導入とコスト削減に役立っている。

「ただ、漫然と導入しても業務は簡単に効率化できません。例えば外部との会議をテレビ会議にして数十分の移動時間を減らすなど、工夫と小さな改善の積み重ねが必要です」

さらに石川氏は利用を強要しても長続きしないといい、担当部署が現場の声を吸い上げ、必要なサービスを提供する仕組みも用意した。

「導入後もＰＤＣＡで改善を続け、全職員の負担軽減を目指します」