２００３年に３.８兆ドルだった世界の医療支出は、約10年後の２０１４年には７.６兆ドルと倍増した（図表１）。先進国の医療費増大に加え、新興国でも経済発展によって医療ニーズが高まり、また一部の国では高齢化も進んでいるため、今後も医療支出は増える見込みだ。

こうした各国の医療事情や医療のグローバル化に詳しい中央大学大学院教授の真野俊樹氏は、日本の医療のグローバル化をこう展望する。

「アジアを中心とする新興国でも、今後はがんや生活習慣病などへの診療ニーズが高まるでしょう。これらはまさに日本の得意分野で、培った知識やノウハウを生かせば、アウトバウンド、インバウンドともに成功の可能性は十分あると考えられます」

日本で医療ツーリズムに代表されるインバウンドが注目され始めたのは２０１０年頃。すでにシンガポール、タイ、韓国などは、２０００年代から、医療のインバウンドを喚起する医療ツーリズムに国策として取り組み、成長ビジネスとして重視していた。その先行事例に日本の政府や医療界が関心を寄せたものだ。

「２０１０年に日本政府は『新成長戦略』で医療ツーリズムの受け入れを国家戦略と位置付け、外務省は医療滞在ビザの発行を始めました。これと前後して、海外へのアピールなども意識してＪＣＩ認証を取得する医療機関が現れ始めたのです」

日本で初めてのＪＣＩ認証の取得は２００９年で、当初１施設のみだったが、２０１８年８月時点で26施設と着実に増加している。

さらに２０１１年には健康・医療の国際展開の推進という政府方針のもと、一般社団法人 Ｍｅｄｉｃａｌ Ｅｘｃｅｌｌｅｎｃｅ ＪＡＰＡＮ（以下ＭＥＪ）も設立されている。

ＭＥＪでは外国人患者の受け入れに意欲的で体制も整っている医療機関を、「ジャパン インターナショナル ホスピタルズ（ＪＩＨ）」として推奨。２０１８年８月時点で21都道府県、45病院に広がっている。

加えて同法人は医療ツーリズム支援のため、受入医療機関のコーディネート、多言語対応の通訳の手配などが可能で、質の高い受け入れ支援サービスを提供する事業者であると証明する「認証医療渡航支援企業（ＡＭＴＡＣ）」の認証も行っている。

なお外国人患者受け入れを国内医療機関に聞いた調査（図表３）では、受入経験がある、または受入意向があるとの回答が半数以上を占めた。

「観光庁の平成30年『訪日外国人旅行者の医療に関する実態調査』によれば、調査対象者の６％が訪日中にけがや病気になります。医療ツーリズムに積極的でない医療機関でも、外国人患者を診療するケースが増えるのは間違いありません。しかし医療機関は外国語を話せる医師や看護師がいない、多言語・多文化への対応が難しいなどの課題があり、医療従事者の語学教育、医療コーディネーターの充足が急務です」

その後、アウトバウンドも加えた国家戦略が出され、例えば経済産業省では、日本の医療技術・サービスの国際展開支援、渡航受診者の受入支援の両面から施策を進めている。

アウトバウンドの現状を示す一例が下の地図（図表２）だ。現地企業との合弁、コンサルティング、現地企業への出資など形態は多様だが、日本の医療機関や医療関連企業は各地で事業を行っている。

「国内の患者数が減れば収益の確保が難しく、医師が手術をする機会も減って人材育成にも影響します。対象を高齢者にシフトする医療機関も多いですが、そのピークが過ぎるまでに、次への新たな対策が必要です。そうした場合に海外展開は将来の選択肢になり得ると思います」

アウトバウンドの成功には相応の覚悟、資金が必要だが、いずれ本格化する可能性も十分ある。医師のキャリアを長期的な視点で考えた場合、今から準備するのも有効だと真野氏。

「語学のブラッシュアップや現地で診療できるライセンス取得なども検討できるでしょう。今後は政府の施策、医療機関の成功例などをチェックし、海外でどのように働けるかを一度考えてみてほしいですね」

ここではインバウンドとアウトバウンドの両面で対応を進めている医療法人 偕行会グループの事例から、医療現場の今の動きを具体的に見てみたい。同グループは名古屋市に本部を置き、愛知県を中心に東海・首都圏に多くの病院、画像診断施設、透析施設、介護福祉施設を展開している。そして２０１４年にインドネシアの首都ジャカルタに、日本の医療法人として初めて「ＫＡＩＫＯＵＫＡＩ ＣＬＩＮＩＣ ＳＥＮＡＹＡＮ（カイコウカイ クリニック スナヤン）」を開設した。

同グループ会長を務める川原弘久氏は、グローバル化の経緯についてこう語る。

「医療機関の機能分化や患者の高齢化などで、国内では一つの病院で診る患者数が減少していくのは明らかです。縮小する国内マーケットを補う施策の一つとして海外展開ができないかと考え、以前からアジア各地でその計画を練っており、初めての海外展開がここだったわけです」

この件は川原氏が知人から「ＥＰＡ（経済連携協定）に基づく外国人看護師候補者の受け入れにより、日本の医療現場で経験を積んだインドネシアの看護師が、帰国後、その経験を生かす場を作れないか」と相談を受けた縁から始まったという。

同クリニックには、現地スタッフに加え日本での実務経験を持つ看護師や日本に留学経験のある医師も在籍しており、患者は、現地の人のほか、現地在留日本人や日本人観光客、までを対象としている。

加えて、クリニックが複合商業施設やオフィスビル、マンションなどが並ぶエリアにあることを生かし、富裕層に「高品質な日本の医療」をアピールするのも狙いだという。

「質の高い医療を求める現地ニーズに対応すると同時に、日本の偕行会での受診というインバウンドへの波及効果もセットで考えています」

このような考えに基づき、自ら医療施設を持つだけでなく、同グループの医療技術のノウハウを現地医療機関に提供する形での海外展開もスタートさせている。その第一号が同じインドネシアにあるパレパレ市で、２０１６年から透析に不可欠な水の品質改善技術のほか、透析患者に有効な運動療法や栄養療法などを同市の医療機関に提供している。

「同市の市長や医療機関からは透析の成果が大きく向上したと高く評価されています。同市で近く開院する１０００床規模の新病院でも技術提供の要請を受けているところです」

同グループでは、今後はこうした医療技術を提供するコンサルティングによる海外展開に軸足を移すことで、インドネシアの各地域、さらに中国での展開を検討している。

「中国は以前から公的医療保険制度による皆保険を目指しており、都市部ではかなり整備された印象です。しかし民間病院より公的病院への信頼が厚く、患者は後者に集中する傾向にあります。このため一部で慢性的な人材不足が続いています」

民間病院での医療の質の向上、公的病院の業務の効率化など、同グループがノウハウを提供するチャンスは大いにあると川原氏は期待する。

「ただ海外での交渉は時間がかかりますから、無理に急がず時間をかけて、が基本と考えています」

一方、同グループのインバウンドの現状はどうか。すでに２００９年から透析施設の一部で訪日外国人観光客の透析の受け入れ、２０１０年にはグループ内の画像診断施設で外国人患者対象のＰＥＴ検診を始めるなど（図表４ 上図参照）、医療ツーリズムにはいち早く取り組んできた。同グループのアウトバウンドの拠点での働きかけも、患者の来日に一定の実績を上げているという。

また多言語での診療案内や異文化・宗教に配慮した対応など、外国人患者の受け入れ体制を評価する「外国人患者受入れ医療機関認証（ＪＭＩＰ）」を、グループの基幹病院である名古屋共立病院が取得。同院では、特にがんの放射線治療分野で、海外の患者を積極的に受け入れているという（図表４ 中図参照）。

「当グループの医療ツーリズム関連実績は前年比１.５倍ほどで成長を続け、ようやく軌道に乗りそうです」

このようなインバウンドの着実な成長には、同グループのＭＳ法人である株式会社ＫＡＩＫＯＵＫＡＩ ＭＥＤＩＣＡＬ ＡＳＳＩＳＴが大きく寄与している。同社はグループ内外の医療機関と協力した医療ツーリズムの企画、医療知識のある通訳の紹介、外国人患者の身元保証機関となり医療滞在ビザ発給のサポートなどを行い、インバウンド需要を喚起している（図表４ 下図参照）。

さらに患者から自国での診療情報を受け取って引受先の医療機関に引き継ぎ、医療機関からの伝達事項をまとめて患者に伝えるなど、両者の間できめ細かなサポートを行う。

「外国人患者の不安を少しでも軽減するために、同社は渡航準備やビザ申請を手伝い、到着後は外国語対応が可能な専門スタッフが空港などから病院まで付き添っています」

医療ツーリズムでは一定の成果が出始めた同グループだが、「これならば確実といった成功への道筋があるわけではない」と川原氏。

「国内外でトライアルを繰り返し、成功した事例を丁寧に拾い上げるしかないのですが、できればグループの売上の10％程度まで、これらの事業を育てたいと考えています」

川原氏も語るように、インバウンド需要は堅調な増加が期待でき、長期的にはアウトバウンドでの活躍も医師の選択肢になる時代が来るかもしれない。今後はこうした動きも視野に入れてキャリア設計やスキル修得を考えることが有効と言えそうだ。