アンケートご回答者は、一般病院勤務医が61％。年齢層は30歳～54歳を中心に、幅広かった。

直近の転職で収入が上がった人は約60％と、転職経験者の半数超。独立・開業でも収入アップを実現した人が半数以上にのぼるが、31％の人は収入がダウンしている。何歳まで働きたいかについては70歳までが多く、71歳以降の人も約30％にのぼる。

年収については、年齢層別に集計した。34歳まででは５０１万～１０００万円が最も多いが、35～39歳では１００１万～１５００万円、40～54歳では１５０１万～２０００万円と、次第に価格帯が上昇。最も高収入は55～59歳で、40％近い人が２００１万～２５００万円となっている。60歳以上では２０００万円以下の人が増える一方で、３００１万円以上の医師も10％以上いる。

医師からの個別相談も多いファイナンシャルプランナーの伊藤亮太さんは、「厚生労働省の調査によると、一般病院の病院長で年収３０００万円前後、国公立病院の病院長で２０００万円前後です。２０００万円を超えるのは院長クラスか開業医ということになるでしょう」と解説する。

配偶者がいる場合の世帯年収は、１５０１万～２０００万円が29％、次いで２００１万～２５００万円が24％。ちなみに配偶者は21％が医師で、配偶者がフルタイム勤務の医師の場合、世帯年収の最多価格帯は１５０１万～２０００万円の25％だが、３００１万円以上も21％いる。

自らの年収についての満足度は、「満足」と「やや満足」を合わせても半数以下。満足いく収入を得るために転職を考える医師も多そうだ。

家計管理をしているのは配偶者と答えた人が36％、自身が33％、「夫婦でともに」は25％だった。一般的には、家計がどうなっているか、資産がどの程度築けているかなど、夫婦それぞれが状況を把握していることが望ましい。

人生の中でもとくに大きい支出が教育資金、住宅購入資金、老後資金で、「三大支出」といわれる。医学部をめざすとなればとくに教育資金は膨らむが、子どもを医学部に進学させる希望がある（あった）人、実際に進学させた人は39％で、希望しない（しなかった）の17％を大きく上回る。子どもに自身と同じ仕事に就かせたいと思う人が多いのは医師の大きな特徴で、医師という職業を誇りに思うことの表れだろう。

「医師からの相談の中では教育費に関するものがもっとも多いといえます。具体的には、いくら用意すべきか、できれば国立に進学させたいが、私立に進むことになった場合、経済的に対応できるか、といった相談が多く寄せられます」（伊藤氏）

アンケートでは、「教育資金はいくらぐらい用意すれば安心と思うか」という問いに対し、最も回答が多かったのは１００１万～３０００万円で35％。３０００万円超の人は40％にのぼる。

伊藤氏によると、「子どもを医師にするためにかかる教育費は６０００万～1億円程度とされています。小学校から私立に進ませることが多く、塾代などもかさむ傾向。私立大に進む可能性を考えると、寄付金を含めて１億円と考えておくと安心です」

リタイア後の生活費については、年間５０１万～８００万円あれば安心と思う人が全体の29％。次いで、８０１万～１０００万円だった。

「夫婦で海外旅行やゴルフを楽しむために資金に余裕を持ちたいという方も少なくありませんが、70歳前後をピークに支出は減っていくのが一般的。95歳くらいまでにいくら使いそうかをイメージするといいでしょう」（伊藤氏）

お金、マネープランについての悩みは、『支出過多』『貯蓄できない』、が上位。支出が多いのは高収入だからこそだが、自身のお金の使い方を気にしていたり、もっと貯蓄すべきと思っている人も多いことが分かる。『老後資金が不安』『教育資金が不安』などに加え、『収入が足りない』『収入が増えない』『将来設計が立たない』など、医師にもお金の不安、悩みは多い。その意味では、お金についてきちんと検討し、キャリアを考える際には検討材料のひとつとすることも重要といえそうだ。

では、医師の支出はどの程度で、何にお金を使っているのだろうか。『世帯の毎月支出額』をみると、35歳以上の世帯ではほとんどの世代で毎月の支出が51万円を超えている。『ひと月で自分の自由になるお金の金額』も、一般的な相場より多い。

支出がかさむ費用のトップに挙げられたのが生活費で、とくに食費が多いと感じている人が多い。必要不可欠な支出でもあるが、一般的にはもっとも節約しやすい費目と考えられており、工夫の余地がある。

また「会社員では年収の５倍程度の家が適切と言われるのに対し、医師は年収の８倍程度のローンを組む人も少なくない」（伊藤氏）など、住宅ローンの支出も多い。

書籍代など、仕事や勉強のための支出がかさむケースも見受けられる。専門医の資格を取得するための関連費用を負担している医師もいるだろう。勤務医でも学会の参加費用が自己負担となる例があるので、転職の際にはそれらも含めて確認したい。

『思うように貯蓄できない』と悩む医師も多いが、実際に約半数は年間貯蓄額が３００万円未満。40代では教育費がかさむためか30代より貯蓄額が減る傾向もあるので、貯蓄はできるときにしておきたい。

貯蓄の目的は老後と教育資金が圧倒的に多く、それらのためにいくら準備すればいいかを具体的にイメージすれば貯蓄の意欲も高まりそうだ。

資産額が１億円超のミリオネアは全体の13％。50代後半で１億円超えが32％となったあと60代前半でいったん減少するのは、教育資金（とくに大学）でまとまった支出があるためと考えられる。

株式などに投資するという選択肢もあるが、41％の人は投資ゼロ。投資していても５００万円以下の人が多いなど、安全志向が感じられる。

　

「医師が考えておきたいのは、教育資金と老後資金、そして、リスクへの備えです」と、伊藤氏。

教育費については、私立医・歯科大では４０００万円近い金額。国公立の医科では４００万円程度だが、そのために専門の予備校に通うと年間で３００万円から１０００万円かかる例もある。前述のとおり、受験料、学校への寄付金、塾代などを含めて一人６０００万円、できれば１億円はみておきたい。１億円を貯めるための積立額は下表のとおりとなる（利回りなど考慮せず）。

「年収１５００万円程度の世帯では、子ども二人を医師にするのはかなり大変。親世代に支援を依頼するなど、早めの対策が肝要です。別荘や絵画などを売却した医師もいました」

老後資金の必要額は、いつまで働くかによっても変わってくる。65歳で引退して30年生きる前提では、退職金と厚生年金のある会社員なら３０００万円が目安だが、医師が現役時代並の高い生活水準を維持するのであれば、「公的年金以外に1億円程度が一応の目安となります」

老後資金作りとして、保険医協会の共済制度が運営する『保険医年金』に加入している医師も多い。たとえば毎月10万円の掛け金を30年間支払い、15年間で受け取る場合、毎月の年金額は約25万円となる。予定利率は１・２５９％（別途、決算配当あり）で、利回りも高く、有利だ。

病気などで働けないリスクにも備えておきたい。保険医協会の『保険医休業保障共済』では、40代の勤務医が上限の３口に加入する場合、月の掛金は９０００円。６日以上連続休業した場合、６日目から１日につき１万８０００円（入院の場合、６０００円加算）が通算５００日まで、５００日を超えると１日９０００円（入院の場合は１万８０００円）が、最大２３０日まで給付される。

もうひとつ必要性の高い保険として伊藤氏が挙げるのが、医療事故による賠償費用、訴訟費用などを補償する賠償責任補償。『医師賠償責任保険』は１事故につき１億円限度の補償に勤務医が加入する場合、年間保険料は約４万３０００円である。

医師は高収入ゆえ、金融機関や保険会社から勧誘される機会も多い。本当に必要か、手数料が高くないかなど、慎重に検討したい。ファイナンシャルプランナーなどに中立的な助言を求めるのも一つの方法だろう。