呼吸器内科の医師求人・転職

年代ごとに最も多い年収帯は、30代で「1,000万円～1,500万円未満」（75％）、40代・50代で「1,500万円～2,000万円未満」（40代78％、50代75％）となっており、他の診療科と同じような傾向にあります。呼吸器科は生命に直結する「呼吸」に関する不安や苦痛に正面から向き合う緊張感ある仕事であり、高齢化などを背景に特に在宅医療領域でニーズが拡大しています。今後のニーズを考えると、さらなる年収水準アップが期待されます。地域別には、北海道・東北、中部において高年収帯のサンプルがみられ、その他の地域では主に「1,000万円～1,500万円未満」「1,500万円～2,000万円未満」に分布しています。関東や関西では医師数の確保が比較的容易である一方、それ以外の地域では呼吸器科医が不足しており、高めの年収を提示して医師の確保に努めていることが見て取れます。医療施設ごとにみると、病院でもクリニックでも「1,000万円以上～1,500万円未満」が20～30％台、「1,500万円以上～2,000万円未満」が50～60％台となっており、データ上は勤務施設による年収水準の差はあまり見られません。ただし、肺炎や気管支喘息増悪などの患者を多く受け入れる急性期病院では、慢性期病院や介護老人保健施設などと比べて年収水準が高くなる傾向はあるようです。

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■呼吸器内科の転職動向

総合病院では指導医、専門医、後期研修医の求人が多く、地域の一般病院では10年以上の経験を持つ医師が求められる傾向にあります。特に療養型病院や在宅医療では人工呼吸器管理を要する患者が多いため、呼吸器内科領域の専門医のニーズが高くなっています。一方、急性期病院では診療科の集約が進んでいるため、呼吸器内科のニーズは限定的です。医療機関以外では、製薬会社による求人として、がん治療に携わる腫瘍内科医としてのニーズもあります。

■需要が高まる中、専門医のニーズは高い

呼吸器内科を診療科目として掲げている施設は、小規模な診療所から大規模な総合病院まで幅広くあります。小規模施設では、一般内科や老人内科など他の内科系と兼任できるジェネラルな診療スキルを持っていれば、より仕事の選択肢が広がるでしょう。 一方、大規模な総合病院では、健診結果を受けての精密検査、気管支鏡・胸腔鏡下での肺生検など専門的なスキルが求められます。

■慢性期医療でも需要が伸びる

総合病院で求められる検査・診断・治療スキルを持つ呼吸器専門医は、転職においても歓迎され、待遇や働き方など条件面の交渉も有利になることがあるようです。総合病院では、手術が必要な場合は院内の呼吸器外科や放射線科などと連携し、集学的治療が行われるため、求職に際しては関連各科の充実度も確認しておきたいところです。慢性期医療や高齢者医療では、人工呼吸器管理が必要とされるケースが多いため、呼吸器に強みを持つ内科医を求める傾向が強くなると考えられます。今後は、呼吸器リハビリテーションなどの施設設置の動きも注目されます。