婦人科・産婦人科の常勤医師転職求人
婦人科・産婦人科の主な仕事は、新生児から高齢者までの幅広い年齢層の女性を専門とした治療です。産科では、妊娠・分娩、産褥期まで、様々な合併症を持つ妊婦や胎児奇形の診断や管理などを行い、婦人科では、内分泌及び不妊と悪性腫瘍に関しての診療を行います。近年、「不妊治療専門」のクリニックも増え、更年期外来や女性外来などの専門外来を開設する病院・クリニックもあります。産科の閉鎖や集積化が進みつつありますが、産婦人科は恒常的な医師不足の状態にあり、国公立の総合病院、民間の産婦人科専門病院や診療所など、幅広い医療機関から求人が寄せられています。女医へのニーズや、都市部では手術が可能な男女常勤医のニーズが特に高まっています。
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年収事情
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産婦人科の年代毎の年収は、「2,000万円以上」の割合が40代・60代でそれぞれ60%強、50代で33%あるため、需要の多い科であることが想像できます。産科医不足が叫ばれる中、産科医として勤務されている方は相応の給与を得ていることが結果から考えられます。30代では各年収帯に分散しており、経験のある医師が相応の年収を得ていることがうかがえます。 産婦人科の年収を地域ごとに見ると、かなり地域差が見られます。恵まれているのは「2,000万円以上」が83%の関東で、次に「2,000万円以上」が67%の中部といったところです。一方、九州・沖縄における年収は、「600万円未満」に50%、「1,000万円～1,400万円未満」と「2,000万円以上」にそれぞれ25%とばらつきが見られ、全体として低目の結果になっています。したがって、高収入をめざす場合は関東、次に中部が有利と言えるでしょう。
転職動向
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■婦人科の転職動向
子宮筋腫や卵巣癌などの治療や内視鏡手術などはあるものの、緊急性を伴う手術が少なく分娩も取り扱わないため、子育て中の女性医師にも人気です。求人は、大規模な総合病院からクリニックまであり、婦人科を単独科目としている病院では、手術で対応可能な範囲や経験症例数などが問われます。乳房触診や子宮ガン検診および各種読影など、検診に特化した求人もあり、胃、胸部の読影など健康相談も含めたプライマリケアに対応力のある医師が歓迎されます。 不妊治療の需要は増していますが、生殖医療専門医は全国で596名（2016年4月1日現在／日本生殖医学会ホームページより）とまだ少ない状況です。不妊治療専門外来を設ける医療施設も増えており、この領域でキャリアアップを考えるなら、症例が積める医療機関に注目したいところです。更年期障害の患者数や女性器がんのリスクも高まっており、婦人科の対応領域も多様化・専門化が進みそうです。
■産婦人科の転職動向
産婦人科医の減少に歯止めをかけるべく、主治医制を排し、週4日勤務にしたり報酬を高める医療機関が増えています。医療施設の規模、分娩数や手術件数、併設される小児科の設備・環境、不妊治療への対応によっても働き方は大きく変わります。 特に都市部を中心にニーズが高いのは、手術に対応できる常勤医です。国公立病院の場合、合併症などリスクのある患者にも対応していますが、各種学会認定施設になるなど症例も豊富なため、スキルアップや専門医取得が目指せます。女性医師を希望する患者も増えており、院内託児室などの環境を整えている病院・医療機関もあります。月間の外来数や分娩数、病棟管理や当直、オンコールへの対応の現状を確認し、希望とすり合わせておきましょう。