山口県の常勤医師転職求人

山口県は人口約143万人、恵まれた自然環境や安く安定した地価、整備の進んだ道路、物価が安いことなどから、住みやすさ評価の高い地域です。三方を海に囲まれており、穏やかな瀬戸内海と、荒々しい浸食海岸美の日本海という異なった表情が見られます。歴史的には維新の志士を多く輩出し、工業や流通業などが盛んな瀬戸内海側と、農業・漁業と観光資源を多くもつ日本海側の２つの地域性を持っています。山口県民は、保守的、倹約的、合理的といわれることがありますが、統計的にみると、人口1人当たりの郵便貯金残高が149.5万円（「社会生活統計指標－都道府県の指標－2016」）と全国で6番目に多くなっています。一方で、古くから教育県として知られ、伝統的に子どもの教育に熱心な地域でもあります。

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高給与求人

山口県の医師の給与は、平成27年賃金構造基本統計調査によると平均1327万円（平均年齢44.5歳）となっています。全国平均1098万円（平均年齢40.0歳）と比べるとかなり高い水準で、中国地方5県でも3番目の高さです。山口県では、全国と同様に医師数は増えていますが、45歳未満の若手医師が大幅に減少しています。求人で目立つのは、内科、整形外科などですが、年収1500万円以上の求人もあり、院長候補などの求人も見られます。

子育て支援有求人

山口県は教育県としても知られていますが、徳山高校（平成28年度入試で国公立大学204名合格、うち広島大学・山口大学医学部7名合格）、山口高校（同、204名、うち医学部15名合格）、宇部高校（同、185名、うち医学部17名）はいずれも公立高校で理数科をもっています。山口大学医学部には、山口県が修学資金を貸与する緊急医師確保対策枠・地域医療再生枠（県内の高校を前年卒業または卒業見込み）14名が設定されています。川崎医科大学（岡山県）では、中国・四国地域の住民か、中国・四国地域の高校出身の者を出願要件の一つにした、中国・四国地域枠（約15名）を設けています（平成29年度）。

シニア採用求人

山口県の医師数は3619人で、うち60歳以上の医師数は1112人。全体に占める60歳以上の比率は30.7％となっています。60歳以上の医師の割合を施設形態別でみると病院が18.27%（401人）、診療所が48.88%（612人）となっており、診療所で活躍しているシニアの方が多いようです。 ※平成26年度医師数・平均年齢，性・年齢階級・従業地による都道府県－指定都市・特別区・中核市（再掲）別より

転職動向

■若手医師の確保と地域間の偏在解消が課題に

山口県の人口10万対医師数は全国平均を上回り、内科や外科、脳神経外科の専門医数も全国平均を上回っています。しかし、医療圏別でみると8医療圏のうち6医療圏域は全国平均を下回っており、若手医師の減少と地域や診療科間の医師の偏在による医師不足の解消が急務になっています。山口県では、県や県医師会、山口大学医学部などと共同で「山口県医師臨床研修推進センター」を設置して臨床研修医の交流促進をはじめ、臨床研修医や指導医の国内外研修の支援、国内外からの指導医を招へいしてのセミナー開催などを行い、研修医研修資金制度により即戦力となる専門医研修医を確保するなど、積極的な施策を展開しています。

■県外医師を歓迎、県職員として採用する制度も

「ドクターバンクやまぐち（医師無料職業紹介事業）」では、山口県で働きたいと考えている医師に県内の公的医療機関等をあっせんし、県外医師の確保を促進しています。さらに、県外医師等を県職員として採用し、医師確保が困難な公的医療機関等に派遣する「ドクタープール事業」も行っています。「ドクタープール事業」の勤務期間は3年間。県が指定するへき地公的医療機関で１年間勤務した後に、希望する国内の長期研修（上限１年間）に取り組むことができます。研修修了後は、勤務期間の残りの１年間を県が指定するへき地公的医療機関に勤務します。

■女性医師の就職環境を改善する事業も

山口県では、産科医等確保支援事業や産科医等育成支援事業、新生児医療担当医確保支援事業のほか、女性医師を確保するために、出産・育児中の女性医師等の相談に応じる女性医師保育等支援事業を展開しています。また、女性医師就労環境改善事業にも取り組み、仕事と家庭の両立ができるように、働きやすい職場環境の整備を行う医療機関を支援しています。個々の医療機関でも、報酬や待遇、住環境へのバックアップなどさまざまな面で好条件を提示している例も少なくありません。