院長 奥村 稔 写真

救急医療と生活習慣病対応を両輪に、地域の発展に寄与する存在として

株式会社日立製作所日立総合病院

院長
奥村 稔

  • 1978年 
    東京大学医学部卒業
  • 1978年 
    東京大学外科入局
  • 1991年 
    日立製作所日立総合病院入職
  • 1998年 
    日立製作所日立総合病院 副院長
  • 2010年 
    日立製作所日立総合病院 院長就任(同時に日立製作所理事就任)

本館完成を機に、さらなる地域医療の充実を

本館完成を機に、さらなる地域医療の充実を

 日立総合病院は昭和13年、日立製作所の企業立病院として開院しました。その後地域に開かれた病院として「高機能病院であること」、「高度専門医療を提供すること」のふたつを目標に、救急医療、がん治療、さらには関連施設を通しての回復期リハビリ、在宅医療・訪問看護まで、地域医療にトータルに取り組んでいます。
 先の東日本大震災において当院も被災し、561床であった病床が、一時期320床に減少しました。その後、救命救急センターの開設などもあり現在は430床が稼動。さらに、来年7月には現在建設中の本館が完成し、503床での稼動となります。この本館の開業を機に、さらに地域とのつながりを強化していく予定です。
 具体的にはまず、「腎臓病・生活習慣病センター」の設置です。当院では救命救急センターを設置し、極めて高度な救急医療を展開しています。しかし救急医療で命を取り留めても、後遺症を負ってしまうリスクがゼロではありませんから、地域の方にとっては、そもそも救急にかからなくてよいことが理想です。そこで脳出血等にかかわる高血圧、心臓疾患等につながる糖尿病、肺がんと関係する喫煙等々の問題に対処することで、生活習慣病の重症化予防に取り組み、地域の健康寿命を延ばすことをめざしています。
 さらに「地域母子周産期センター」を設置。安心して出産・子育てができる環境を整備したり、前述のように在宅医療までを含め、医療と介護の連携の拠点としていくなど、地域の健康を構築するための拠点としていく考えです。

高機能病院として、高度専門医療を提供

[三次救急までの告示病院として地域に貢献]
 2012年10月に40床を有する救命救急センターの運用を開始。三次救急にまで対応する医療機関として、重症患者および複数の診療科領域にわたる救急患者を24時間受け入れています。日立市・高萩市・北茨城市からなる日立医療圏を中心とした地域の救急を担っており、応需率も100%に近く、昨年受け入れた救急車は5,080台。本年も8月までにすでに3,829台を受け入れ、年間で5,700台を超える予測となっています。医師にとっては最新の設備を使っての高度で幅広い救急医療に取り組める、やりがいのある環境となっています。

[早くからダ・ヴィンチも導入。先進のがん医療に取り組む]
 当院は地域がん診療連携拠点病院、茨城県地域がんセンターとして、高度で専門的ながん医療を行っています。五大がんについては県内でもトップクラスの実績を有し、設備についてもPET、SPECT、デジタルマンモグラフィーなどの検査機器を導入。また造血肝細胞移植に使うクラス100の無菌室を備えたり、内視鏡センター、化学療法センターを設置して、がん診療体制の強化を図っています。トピックスとしては、日立市のご支援のもと、内視鏡手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」をいち早く2011年の9月に導入。前立腺全摘出手術を中心に、大腸切除術、また県内初となる腎腫瘍に対する腎部分切除術も実施しています。前立腺全摘出手術に関しては、220件を超える手術実績を収め、将来的には更なる適用手術の拡大を検討しています。


[循環器疾患、脳疾患にも総合力を活かして取り組む]
 この他、各診療科において専門的かつ高度な診療が行われています。たとえば循環器疾患や脳疾患への医療にも注力。急性心筋梗塞に対しては、循環器内科が独立した血管造影室を有し、医師・看護師・放射線技師・CCU病棟の各専門スタッフが24時間体制で対応。来着時から心臓カテーテルによる検査・治療までの時間が平均30分未満を実現しています。また脳梗塞に関しては、脳神経外科と神経内科が連携しICUやNCUでの専門的超急性期治療に加えて、総合病院機能を活用して各診療科と共同での全身管理を行いつつ対応。さらに早期からのリハビリ・栄養管理、ソーシャルワーカーを含めた退院・転院支援など病院の総合力で転帰改善に努めています。

充実した教育の伝統を連綿と承継

充実した教育の伝統を連綿と承継

 当院の使命は地域に暮らす人々のQOLを考え、その向上をサポートしていくことだと考えています。現在稼働中の救命救急センターと、明年開設予定の腎臓病・生活習慣病センターは、その両輪となるものです。健康寿命が延び、医療費削減につながれば、その分を産業振興や地域の活性化事業にかけることができます。そうすれば人も集まり、また地域母子周産期センターが機能することによって、次世代も育っていくことでしょう。あくまで病院の発展=地域の発展となることが大切なのです。医師も地域の発展のために働ける。そして感謝され、さらに誇りを持って仕事に取り組める。手応え、やりがいを感じられるとともに、モチベーションがあがることによって、医療の質も上がっていくという好循環になるでしょう。
 実は私も大学卒業後、当院で外科の研修医として働いていたことがあります。その際、非常に優秀な先輩医師に、とても熱心に、そして上手に指導してもらいました。特に手術に関しては初期の教育が大切で、今の私があるのも当時の教育のおかげだと考えています。そしてその伝統はすべての診療科において連綿と受け継がれており、若手医師にとっては、実践の中で、より早く成長できる場となっています。もちろん、専門性のスキルの高い医師が力を発揮できる環境もありますし、診療科さらには病院運営のマネジメントまで関われる道筋も用意しています。急性期から回復期まで、地域におけるトータルに質の高い医療を、ともに構築していきましょう。

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※2015年9月時点の情報です。最新の情報とは異なる場合がございますので、予めご了承ください。

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