企業長 荒川 泰行 写真

西多摩地区の医療を担う中核の公立病院として、「三方よしの医療」を実践しています。

公立阿伎留医療センター

企業長
荒川 泰行

  • 1973年
    日本大学大学院医学研究科修了後、
    米国・ハーバード大学に医学研究員として留学。
  • 2002年
    日本大学医学部附属板橋病院長に就任。
  • 2007年
    公立阿伎留医療センター院長に就任。
  • 2013年
    阿伎留病院企業団企業長兼公立阿伎留医療センター院長に就任。
  • 2014年
    阿伎留病院企業団企業長専任となり現在に至る。

日本大学名誉教授。日本内科学会認定医・指導医、日本消化器病学会名誉会員・専門医・指導医、日本肝臓学会名誉会員・専門医・指導医。

地域医療連携と協働関係を確立していく

地域医療連携と協働関係を確立していく

 公立阿伎留医療センターは、あきる野市、日の出町、檜原村の3市町村で作った阿伎留病院企業団により運営されている病院です。当センターの理念は、「医の心を重んじ、患者の視点に立って、患者の生命と健康と生活の質を考える良質の医療を実践し、地域医療の最適化に努力します」というもの。約39万人の西多摩地区の中核病院として、地域と社会に貢献することを目指しています。特に秋川流域において、一般急性期医療を中心に、回復期リハビリテーションと緩和ケア病棟を併設した基幹的な病院として機能しています。
 これからは、一つの病院が単独で地域医療をできる時代ではなくなっています。当センターと各診療所・病院、介護施設、行政、自治会・団体・企業、医師会が「六位一体」となって「地域包括ケアの将来をどうするか」というテーマを共有し、地域医療連携と協働関係を確立していくことが重要になります。
 公立病院の事業経営には、公共性の発揮と経済性の向上、自立と独立採算制の原則、そして事業の持続性が強く求められています。当センターが目指しているのは、「患者よし、世間よし、病院よし」とする「三方よし」の地域医療。この三角形のバランスを保ちながら、公立病院として最大限の努力をしていきたいと思っています。

急性期医療から回復期、緩和ケアまで提供

●18の学会や東京都から教育指定施設に認定
 公立阿伎留医療センターは、地域において一般急性期医療を担うとともに、回復期リハビリテーション病棟と緩和ケア病棟も併設し、時代と地域のニーズにマッチしたトータルケアを提供しています。常勤医師は約50名、一般病棟の看護配置7対1の基準で、院内標榜科を含む23の幅広い診療科を設置し、310病床数で診療を行っています。
 臨床研修指定病院をはじめ、18の学会、6つの東京都医療機関指定などの教育指定、さらには12の診療指定を受けていることも大きな特徴です。日本医療機能評価機構からは「より良い医療を提供する適正な病院(Ver.6)」としての認定を受けています。
●消化器病センターをモデルにセンター化を構想
 当センターでは、消化器疾患に対して、より質の高い医療を提供するために、消化器病センターを設置しています。消化器領域の外科と消化器内科のスタッフで構成され、専門性の高いチーム医療を実践。内科医と外科医が協力しながら、患者さん一人ひとりに適切で、きめ細かい医療を提供しています。特に当センターの場合、長く勤務している医師が多いこともあり、スムーズな連携によりチーム医療が実現されています。消化器病センターという良い事例ができたため、これをお手本に将来的には、他の領域でも内科医と外科医が協力して診療にあたるセンターを増やしたいと考えています。
 消化器疾患に対して内視鏡を使った診断や治療が増えていますので、意欲の高い先生は若いうちから、多くの症例を経験して修練を積むことができます。この地域には消化器疾患の患者さんが多いことも理由ですが、当センターは、がんの二次検査施設として、内視鏡による精密検査や治療ができることが一つの強みになっています。これは消化器内科に限らず、泌尿器科や産婦人科、循環器内科でも同様です。

「阿伎留スクラムプラン」で改革に取り組む

「阿伎留スクラムプラン」で改革に取り組む

 当センターでは現在、中期経営改革プラン「阿伎留スクラムプラン」に取り組んでいます。経営基盤の確立と強化のために必要なのが、人材確保です。今は呼吸器内科、産婦人科、小児科、腎臓内科の医師を募集していますが、研究日の設定や学会参加費用の負担、女性医師の子育て支援をするための時短勤務など、様々な条件を弾力的に見直して人材確保に努めています。専門性はもちろんですが、医療において大切なのはコミュニケーション力です。今の若い人はデジタルコミュニケーションに慣れていますが、患者さんとのアナログコミュニケーションが重要です。チーム医療でも他職種との連携が欠かせません。
 地域住民のインバウンドを増やすことも課題です。市民講座の開講や地元のお祭りへの参加、秋川流域がん対策議員連盟の発足によるがん検診の啓発活動、ピンクリボン運動に呼応した乳がん検診の実施など、積極的に当センターをアピールしています。

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※2015年9月時点の情報です。最新の情報とは異なる場合がございますので、予めご了承ください。

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