腎・泌尿器科は、日頃よくみられる尿失禁、尿路感染症、尿路結石、前立腺肥大などから、腎臓がん、膀胱がん、前立腺がん、慢性腎不全、性感染症などに至るまで、泌尿器科領域の専門的な治療を担う診療科です。疾患の特性上、男性患者がかなり多いという特徴があります。急性期病院に勤務する腎・泌尿器科医は手術などもあってハードワークですが、人工透析を行う透析医療機関でワークライフバランスを保ちながら働く方も増えています。職場によって仕事の忙しさに振り幅があり、それに応じて年収も左右されるでしょう。
30代で約半数(48%)が「1,000万円以上~1,500万円未満」に到達し、その後も順調に伸びていく傾向です。「1,500万円以上~2,000万円未満」の割合は40代で70%、50代で60%になっており、内科系診療科の中で年収水準は高めだといえるでしょう。急性期病院や透析医療機関でのニーズの高さが反映されているのかもしれません。
このデータに関してはサンプル数の都合で明確なことは言えませんが、一般的には医師不足の北海道・東北や中国・四国で年収水準が高くなる傾向にあります。これらの地域では腎・泌尿器科医も充足しているとはいえないため、年収面を重視して働きたい方は、一度これらの地域を検討してみてはいかがでしょうか。
病院の場合、「1,000万円以上~1,500万円未満」は規模(病床数)を問わず40%台となっています。200床未満の病院については、「1,000万円未満」から「2,000万円以上」まで幅広く分布しており、施設ごとの差が大きい印象です。「クリニック・その他」の場合、「1,500万円以上~2,000万円未満」がボリュームゾーン(50%)で、3割弱の医師が「2,000万円以上」に達しています。
データ上、性別による年収水準の違いがはっきりと表れています。ボリュームゾーンは男女とも「1,500万円以上~2,000万円未満」ですが、男性はそれより上の「2,000万円以上」が23%いる一方、女性は0%です。女性の場合、「1,000万円未満」も14%います(男性は0%)。出産や育児の都合で、常勤の範囲内で働き方を調整する女性医師が少なくないのかもしれません。
腎・泌尿器科で働く医師の希望年収は、「1,500万円以上~2,000万円未満」が最も多く(48%)、次いで「1,000万円以上~1,500万円未満」(34%)、「2,000万円以上」(16%)の順となっています。
全体として見れば、腎・泌尿器科医の希望年収と実際の年収に大きな乖離はなく、それなりに満足できる水準にあるといえるのではないでしょうか。ただし、前述のように腎・泌尿器科では職場によって忙しさが大きく異なり、急性期病院で手術や術後管理に追われる方などは、もっと報酬面で評価してほしいという思いを持っているかもしれません。自身の働き方や責任の大きさに見合った年収を得られているか、この機会にあらためて考えてみてはいかがでしょうか。
※ご相談は無料です
科目によって異なる医師の年収事情について、アンケートを実施し現状を調査しました。