婦人科・産婦人科の医師求人・転職

産婦人科の年代毎の年収は、「2,000万円以上」の割合が40代・60代でそれぞれ60%強、50代で33%あるため、需要の多い科であることが想像できます。産科医不足が叫ばれる中、産科医として勤務されている方は相応の給与を得ていることが結果から考えられます。30代では各年収帯に分散しており、経験のある医師が相応の年収を得ていることがうかがえます。 産婦人科の年収を地域ごとに見ると、かなり地域差が見られます。恵まれているのは「2,000万円以上」が83%の関東で、次に「2,000万円以上」が67%の中部といったところです。一方、九州・沖縄における年収は、「600万円未満」に50%、「1,000万円～1,400万円未満」と「2,000万円以上」にそれぞれ25%とばらつきが見られ、全体として低目の結果になっています。したがって、高収入をめざす場合は関東、次に中部が有利と言えるでしょう。

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■婦人科の転職動向

婦人科は、子宮筋腫や卵巣がんなどの治療や内視鏡手術などはあるものの、緊急性を伴う手術が少なく分娩も取り扱わないため、子育て中の女性医師にも人気です。大規模な総合病院からクリニックまで求人があり、婦人科を単独科目としている病院では、手術で対応可能な範囲や経験症例数などが問われます。乳房触診や子宮がん検診、各種読影など、検診に特化した求人もあり、健康相談も含めたプライマリケアに対応できる医師が歓迎されます。また、不妊治療のニーズが増しているものの、生殖医療専門医は充足しているとはいえない状況です。不妊治療専門外来を設ける施設も増えており、この領域でキャリアアップを考えるなら、症例経験を積める職場に注目したいところです。

■産婦人科の転職動向

産婦人科医の減少に歯止めをかけるべく、主治医制を撤廃し、週4日勤務にしたり報酬をアップさせたりする医療機関が増えています。施設の規模、分娩数、手術件数、併設される小児科の設備・環境、不妊治療への対応によっても働き方は大きく変わりますが、特に都市部を中心にニーズが高いのは手術に対応できる常勤医です。国公立病院は合併症などリスクの高い患者にも対応しますが、各種学会認定施設になるなど症例も豊富なため、スキルアップや専門医資格取得が目指せます。女性医師を希望する患者も増えており、院内託児室などの環境を整えている医療機関もあります。月間の外来数や分娩数、病棟管理や当直、オンコール対応の現状を確認し、希望とすり合わせておきたいものです。