弊誌では20代から70代以上の医師にシニアキャリアに関するアンケート調査を行った（回答者２９７名）。

何歳まで働きたいか（Ｑ1）の問いに対し、60歳、65歳との回答は約25％で、約64％は65歳以降も働きたいと回答。「生涯」が最も多く、約27％にのぼる。勤務先に定年がある場合は65歳、次いで60歳が多い（Ｑ2）。

リクルートメディカルキャリアのキャリアアドバイザー（取材当時。以下ＣＡ）は、「シニア医師の意欲は年々高まっている印象です。ニーズは医師不足に悩む地方、首都圏では埼玉県北部などで常勤、非常勤とも、多い傾向です。東京23区では年齢に関わらず医師数は充足している状態ですが、周辺のクリニックなどでは、勤務医のニーズもあります」と話す。

常勤の求人は65歳くらいまでが多く、定年が60歳、63歳などの医師にとって、65歳前後までは希望に沿う転職も比較的可能。65歳を超えるとハードルが高くなり、とくに都心ではその傾向が強い。有利に転職するなら定年を迎える前の50代後半までが理想的で、適正年齢の目安は65歳頃まで、70歳以降は好条件を望むと難しくなっていくと考えられる。

科目では、「圧倒的に多いのは内科、次いで整形外科です。患者の高齢化に伴い、外科系でも全身管理ができる医師は歓迎される傾向。年齢が上がるにつれ、内科で全身管理ができることがより重視されます」（ＣＡ）。

経験を積んだシニア医師には、急性期ではなく慢性期、外科よりも内科や全身管理など、若手医師とは異なる役割が求められることが多い。シニアキャリアにはどのような選択肢があるか、具体的にみていこう。

●病院勤務医
23区周辺を含めて、シニア医師のニーズはあり、「65歳くらいまでの求人が多いといえます」（ＣＡ）。

ニーズが多いのは内科医で、整形外科医では療養型病院で整形外科を担うか、リハビリ医としての仕事が中心となる。また「外科系でも、全身管理ができる医師は、病棟管理などで歓迎されます。救急医でＩＣＵを診ていたキャリアがあり、人工呼吸器が扱える、気管切開できるなどの医師は、病棟や救急からも頼りにされ、シニア医師が力を発揮しやすいといえます」（ＣＡ）。

●クリニック勤務医
さまざまな疾患に対応し、必要に応じて専門医との連携ができる、総合診療医的な資質を備えた医師はニーズが多い。ちなみに都心の医院では比較的外来の患者数が多く、診察時間が20時までなど遅いところもあるので、働き方に留意したい。

●老健の施設長
シニアならではの選択肢の1つ。医師1人体制が一般的で、医師が退職すると待ったなしで後任を探さなければならないため、安定して長く勤められる医師が求められる。介護保険のしくみを踏まえて診療にあたれる医師や、コミュニケーション力が高く、看護師や事務スタッフなどとの協働姿勢が重要視される。

●産業医
首都圏ではもともと産業医の人気が高いのに加え、常勤の場合は定年が決まっているため、常勤が必要な１０００人以上の企業（地方の子会社や工場なども含む）は、60歳以上のシニア医師の雇用は難しい。

また、これに該当しない企業の場合、都心では、週１回や月１回、産業医業務を健診センターなどに委託している例が多い。健診センターなどがない地方では開業医や勤務医が担当しているケースも見られ、シニア医師が産業医を務めるという可能性もなくはないが、報酬は週１回の勤務で４万〜７万円程度（勤務時間により変動）であり、得たい収入とのかい離がある場合もありそうだ。

●健診医
総合病院に勤務していた医師が、定年前後に施設内の健診医に異動するケースが一定数見受けられ、シニアの求人数が多いとはいえない状況にある。

都市部に増えた健診専門のクリニックでは、シニア医師にも入職の例があるものの、若手医師が優先的に採用されるケースが多い。

「健診医は育児中の女性医師などにも人気が高いですが、時短勤務ではなくフルタイムで勤務できる、経営感覚がある、といったシニア医師は、歓迎される傾向にあります」（ＣＡ）。

●訪問診療
訪問診療医は、医師の求人数が相対的に多く、東京都内ではとくに城東地区などでニーズが多い。

高齢者施設への訪問が多い法人、また、常勤医が1～2人体制でなく数名体制の法人などでは、経験豊かなシニア医師ならではの役割で働ける可能性がある。

「居宅訪問では、患者の家族から、若手医師よりベテラン医師が好まれるケースもあります。医師が優位に転職を進められるのは50代半ば頃までが目安であり、早めに転身した後、長く働くことをめざすのがよさそうです。診療報酬が高い看取り等も担えると、特に歓迎されます」（ＣＡ）。

また別のＣＡは、「法人によっても異なりますが、医療クラークの採用や電子カルテの導入など、数年前と比べて業界の体制整備が進んでおり、効率化されている例もあります。一方で、時間をかけた診療を重視している法人もあり、多様な働き方が可能になってきています」と話す。患者や家族に安心感を与えられるという意味で、シニアキャリアに適した選択肢ともいえる。

●開業
資金の借入や返済を考えると、「最適なタイミングは45歳前後と考えられます。50歳から準備して55歳開業、遅くとも、2～3年の準備期間で60歳開業がぎりぎりのタイミングといえそうです」（ＣＡ）。

既存のクリニックを継承するという道も。多くはないが、「内科のクリニックで、75歳くらいの院長が引退するのに伴い、60歳前後の医師が継承する、などの例はあります。この場合は、新たな患者が集められるか、設備はどうかなどを確認し、目標とする収入が得られるかを慎重に検討する必要があります」（ＣＡ）。

●その他の状況
キャリアプランの集大成として病院長をイメージする医師もいるかも知れないが、病院長は院内からの昇進や、グループ病院から招へいされるケースが多く、公募される例はほとんどない。院長になる医師は40代半ばあたりから幹部候補となり、キャリアを積んでいくのが通常であるため、これを前提に考えておきたい。

またクリニックの院長については、現院長のリタイアに伴って新院長が必要となる例や、既存施設が分院などを新規開業する際に院長が募集される例などがある。年齢的には40代半ば〜50代前半が主となるので、若手・中堅医師がシニアキャリアについて考える場合は念頭におきたい。

より有利にキャリアを選択できる医師の要件として挙げられるのは、まず、診療対応力が高いことだ。

内科であれば、内科一般のほか、読影、訪診、健診など幅広く対応できる医師は施設から頼られ、採用や雇用延長に繋がりやすい。急性期から慢性期まで対応できることも強みになる。また、外科系を含め、高齢者対応ができることは、シニア医師に必須ともいえる。

受容力があることも、シニア医師ならではの強みである。

診療のやり方などは施設によって異なり、とくに大学から民間病院に転職した場合には違和感が大きいこともある。それを受け入れての対応ができる、また経営への理解があり病院の方針に沿った対応ができることは強みとなる。若手医師やコメディカルとの協働姿勢やコミュニケーション力も求められる要件だ。

そのほか、ベテランならではの対応力もシニア医師の強みである。

例えば「60代前半の女性医師が、家族説明や看取りに適任、という点から療養型病院に採用されるなど、経験に基づく信頼感、安心感、気持ちに寄り添う包容力などは、高齢者医療の現場で評価されます」（ＣＡ）。

また「65歳で療養型病院に入職した医師が、急変時に駆けつけてくれるなどで看護師に喜ばれている例も。医師が診てくれることで患者も看護師も安心する。シニア医師ならではの力だと思います」（ＣＡ）。

求められる人材像を把握し、シニアならではの強みを生かして、やりがいのある道を選びたい。

働き方を見直したシニア医師の割合は約36％、勤務先を見直した医師は約32％にのぼる（Ｑ3）。シニア医師の仕事（Ｑ4）では病院・診療所の勤務医が最も多く、全体の55％以上。科目（Ｑ5）についてシニアキャリア以外（若手医師）は、「同じ領域の違う科目」「違う領域の科目」「こだわらない」など、柔軟性がある。働き方（Ｑ6）では、シニア医師の72％以上がフル勤務の常勤なのに対し、若手医師は非常勤など、時間的ゆとりのある働き方を望む傾向も。重視するのは、キャリア・経験が活かせること、収入維持、やりがいが多く、負担軽減の希望を上回る（Ｑ7）。

例えば80歳まで働くとすれば、60歳から数えても20年の時間がある。年齢が上がると転職の選択肢は限定され、「続かなくなったら転職」と安易に考えるのは危険である。

「できれば55歳まで、または60代前半で一生涯働けそうな施設に入職するのが最善といえます。高齢で入職するのは困難でも、関連施設を含め、雇用契約を1年ずつ更新し、高齢まで働くことは可能です」（ＣＡ）。

55歳で入職し、60代後半からグループ病院で70歳まで働いた医師、80代で現役の勤務医など、求められる役割に対応することで、生涯に渡ってスキルを活かすこともできる。

長く働ける施設かどうかを見極めるには、シニア医師の勤務実績の有無から確認するといい。

「外来から健診へなど、医師の年齢やキャリアに応じて活躍し続けられる体制を組んでいる施設もあります。当初10年間は病棟管理を担当し、その後はグループ内の老健に移る道があるなど、キャリアプランが描ける施設が理想的です。シニア医師の雇用実績のない施設では、これらの対応が可能かをチェックし、慎重に検討したいところです」（ＣＡ）。

業務内容については、自分の希望に合っているか、従来の業務内容に比して対応できそうかが重要なポイントとなる。専門性の高さより、多様な業務に対応できそうかが鍵だ。

報酬は施設によって、定年後、一律に下がる体系と、貢献度によって設定される体系とに大別される。希望との折り合いがつくか確認したい。

通勤についても慎重に考えたい。希望エリアを広げると施設の選択肢は増えるものの、「1時間半かかるときついという声が多く、１時間以内が現実的な目安になりそうです。首都圏から地方への遠距離通勤や、Iターンなどは続かない例も多く、５年先も可能か、という観点で検討することが重要です」（ＣＡ）。

年齢を重ねると車通勤も難しくなる可能性があるので、公共の交通機関利用を前提に検討したい。療養型病院は駅から離れていることも多いので、駅から病院までの経路が職員バスか一般バスかなども確認する。

アンケートでは、人材紹介会社を通じて入職した人が最も多く、次いで、同僚、知人となっている。人脈を広げておくのもよさそうだ。

アンケートで「シニアキャリアに向けた準備をしている（した）」と答えた医師は約26％に止まるが、納得のキャリアを築くには、しっかり準備をしておきたい。具体的に準備したことでは、「転職先の検討・情報収集」「資格取得」が多い（Ｑ8）。ＣＡは「定年の５～８年前から考え、動きはじめるのが理想です」と話す。

具体的に行いたいのは、診療の幅を広げること。例えば「非常勤で週1回、訪問診療や療養型病院で働く、透析や健診を体験するなど、特に高齢者医療との接点を、たとえば週1回 ベースで５年程度持っておくと、施設側にとってかなりの安心材料になります。体力的に大丈夫かどうかを試す機会にもなります」（ＣＡ）。

報酬に関しては、役割が変化するため、現役時代と同水準の年収を求めるのは厳しい。相場を知って期待値を調整しておきたい。

人間性や診療の幅の広さが求められることを念頭におき、面接などでは専門性をアピールするより、多様なニーズに「教えてもらえればやる」という姿勢を示すことが望ましい。

アンケートでは、もっと考えたり、確認したりすればよかったこととして、「勤務時間、残業、休日などの勤務条件」「経営方針」「方針や理念、風土」が挙がっている。まとまった休みを望むなら休日出勤などの代案も考え、面接時に交渉したい。

シニアキャリアを考えるにあたって、老後の資金についてもイメージしておきたい（図表１参照）。

仮に生活費が月50万円必要なら、年間の生活費は６００万円。ほかにレジャー費、医療・介護費などの特別支出も具体的にリストアップするといい。長寿化で自宅の修繕も複数回行う必要があるなど、予定しておくべき額は増える傾向にある。

一般的には65歳まで働いて、65歳からは年金をベースに生活し、不足分は資産を取り崩す、というケースが多いが、65歳以降も生活費を賄う収入を得られれば、資産を取り崩す時期を遅らせることができる。いくら必要で、いつまで収入で賄えるかが、老後資金の重要なポイントであり、不足分は金融資産を準備する。

公的年金については、現在50代以下の人の場合、本格的に支給されるのは65歳から。高収入の医師と専業主婦の夫婦では、2人で月額40万円前後の例もある（平均的な会社員では20万円前後）。見込み額は、毎年、誕生月に日本年金機構から届く「ねんきん定期便」で確認できる。

ただし働きながら年金を受け取る場合、年金と給料の合計額が一定額を超えると年金の一部がカットされる。医師はその可能性が高いので、働いている間は年金の繰下げ支給を選択する手もある。最長70歳まで繰下げでき、支給開始後は最大42％多い年金が一生涯受け取れる。

図表2で示したように、70歳までは給料で生活し、70歳から年金を生活費のベースにするのもいい。

また老後資金づくりが有利に行える、「iDeCo（個人型確定拠出年金）」も活用したい。一定額を自身で選んだ金融商品で積み立て、60歳以降に年金や一時金で受け取るもので、拠出した額が所得から控除されるため所得税や住民税が軽減され、運用益も非課税となるメリットもある。

高収入では社会保険料、医療費、介護費の自己負担が重くなるという問題もある。年金の受け取り方によっても変わってくるので、不安な場合、ファイナンシャルプランナーに相談する方法もある。相談先は日本ファイナンシャルプランナー協会のＨＰで検索できる。家計全般の試算をしておけば安心感も高まるだろう。